セキュリティ教育

社員の業務内容やレベルに応じて、一般的なものから専門的なものまで
幅広いセキュリティ教育・訓練メニューを提供し、
セキュリティ事故を未然に防ぐ行動や、
事故発生時の対処方法の習得を支援します。

概要
特長
ソリューション
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受講者に合わせたレベル・形態のセキュリティ教育を実現

日立グループでは、企業のセキュリティ対策に必要な業務をカバーするITスキル標準（ITSS）にセキュリティ領域を加えた業務^*1を対象とした、セキュリティ教育メニューを提供しています。サイバーセキュリティ経営ガイドライン^*2では、役割に応じたセキュリティ教育を継続的に行うことが求められています。日立グループでは、巧妙化するサイバー攻撃や新たなリスクによる企業活動への影響を最小化するため、e-ラーニングや演習など、お客さまが求める内容に最も適した教育形態をご提案しています。

個別の教育メニューについての、概要、教育形態（集合/個別/e-ラーニング）、学習期間のめやすなどの情報については、下記資料をダウンロードしてご覧ください。

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サイバーセキュリティ経営ガイドラインで示されているセキュリティ業務		日立グループが提供するセキュリティ教育メニュー
	分野	セキュリティ人材育成	組織の対応力向上	一般社員の意識向上
経営層	デジタル経営（CIO/CDO）	セキュリティ経営	BCP訓練（経営層-戦略マネジメント層-業務・技術者層連携）	情報セキュリティ対策標的型メール訓練生成AIセキュリティ（基礎）
	セキュリティ経営（CISO）
	企業経営（取締役）
戦略マネジメント	システム監査	システム監査	組織連携型サイバー訓練課題抽出型サイバー訓練
	デジタルシステムストラテジー	システム監査
	セキュリティ監査	セキュリティ統括 ※詳細は下表
	セキュリティ統括	セキュリティ統括 ※詳細は下表
	経営リスクマネジメント法務事業ドメイン（戦略・企画・調達）	セキュリティマネジメント
実務者・技術者層	デジタルシステムアーキテクチャ	サイバーレジリエンス	インシデントレスポンス訓練
	デジタルプロダクト開発
	デジタルプロダクト運用
	脆弱性診断・ペネトレーションテスト	脆弱性ハンドリング
	セキュリティ監視・運用	ネットワークセキュリティクラウドセキュリティアーティファクトハンドリングインシデントハンドリングマルウェア解析技術者育成
	セキュリティ調査分析・研究開発
	事業ドメイン	金融機関向け捜査関係組織向け

*1: 経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が策定し公開している「サイバーセキュリティ体制構築・人材確保の手引き」の中では、ITSSプラス（セキュリティ領域）を用いたタスクの洗い出しや人材育成についてまとめられている。
*2: 経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が策定し公開。
サイバー攻撃から企業を守る観点で、経営者が認識する必要のある「3原則」、および経営者が情報セキュリティ対策を実施する上での責任者となる担当幹部（CISOなど）に指示すべき「重要10項目」がまとめられている。

*: CIO：Chief Information Officer
*: CDO: Chief Digital Officer
*: CISO: Chief Information Security Officer
*: BCP: Business Continuity Plan

「セキュリティ統括」のメニューでは、下表に示す各分野の教育メニューを提供しています。

分野	内容
セキュリティ監査	セキュリティマネジメントに関する監査の実施
CSIRT	CSIRTに関する基礎的な知識・スキルを習得
PSIRT	PSIRTに関する基礎的な知識・スキルを習得
FSIRT	FSIRTに関する基礎的な知識・スキルを習得
サイバー攻撃対策	サイバー攻撃の対策として必要になる「技術」「人」「組織」それぞれの対策について習得
人材育成支援	サイバーレジリエンスの考え方やセキュリティインシデントに対応するCSIRTの役割、セキュリティ企画やセキュリティリスク評価などのセキュリティマネジメントに関する基本的な知識も習得

*: CSIRT: Computer Security Incident Response Team
*: PSIRT: Product Security Incident Response Team
*: FSIRT：Factory Security Incident Response Team

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特長

特長1. 業界をリードする専門的な知識を持つメンバーによる教育

専門性を生かし、優れた人材の育成を通じて社会に寄与するというミッションのもと、多彩な専門家がお客さまの事業に貢献できるさまざまな教育サービスを提供します。

特長2. 日立のIT、OT、プロダクト開発で培ったノウハウを活用

日立グループの幅広い環境にまたがるシステム構築の実績と運用ノウハウ知見を基に人材育成メニューを提供し、デジタル時代におけるお客さまのビジネスをサポートします。

特長3. お客さまの実情に合わせた訓練環境をご提供

日立が所有する訓練施設（Nx Security Training Arena: NxSeTA）で、セキュリティインシデントの発生を再現した模擬訓練などができます。多様なシナリオ構築の実績から、より実際の状況に近い訓練が可能です。 NxSeTA以外のお客さまのご指定先での訓練や、座学や模擬環境での演習のほか、オンライン環境での実施のご相談も可能です。