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Hitachi

情報・通信 サステナビリティ

オフィス分散時、クラウドPBX導入により、オンプレミスPBX
導入時と比べ環境負荷の低減が可能(CO2排出量 37%低減)

お客さまの課題

  • 常設するインフラ設備の消費電力量・設置スペースを低減したい。

機能単位:15,360台の内線電話を使用する企業で、オンプレミスPBX適用時と
クラウドPBX適用時の、各々1年間のCO2排出量

導入前後のイメージ

効果

  • 各拠点のPBX(交換機)が不要となり、企業内設備のエネルギー使用量が低減できます。
  • クラウド型PBX(交換機)なら設置機器も少なく、スペースの低減が可能です。

CO2排出量:57t-CO2/年低減、CO2低減率:37%

導入前後のCO2排出量、CO2削減率のグラフ

環境負荷低減要因
  • クラウドPBX適用により各拠点のPBX(交換機)が
    不要となり、企業内設備のエネルギー使用量低減
環境負荷増加要因
  • データセンターの活用による電力量の増加
  • データセンターと拠点間のデータ通信量の増加
  • 記載の仕様は、製品の改良などのため予告なく変更することがあります。
  • 環境負荷要因は評価条件や評価モデルにより値が異なります。
  • 本評価は、平成17年度情報通信技術(ICT)の環境効率評価ガイドライン(日本環境効率フォーラム平成18年3月発行)に準じて、2021年1月時点の情報で運用ステージを評価対象として関連するCO2排出量を算定し比較しています。
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