日立エナジーがIDC MarketScapeにおいてエネルギー分野の産業用IoTプラットフォーム・アプリケーションの主要企業に認定

  日立エナジーは、IT分野の調査・アドバイザリーサービス企業であるインターナショナル・データ・コーポレーション(以下、IDC)が発行する調査レポートIDC MarketScapeの「Worldwide Industrial Internet of Things Platforms and Applications in Energy 2025 Vendor Assessment*」において、エネルギー分野の産業用IoTプラットフォーム・アプリケーションを提供するMajor Player(主要企業)に認定されました。
  本レポートでは、2025年のエネルギー分野の産業用IoTプラットフォーム・アプリケーションについて、日立エナジーを含む6社のベンダーの能力と戦略に対する分析が行われ、強み・課題・各種用途への適合性に関する評価結果が掲載されています。

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2025年5月発行、ドキュメント番号US53381524

  本レポートは、産業用IoTネットワークとデバイスの接続性は、エネルギーやユーティリティなどの分野で、もっとも重要な先進技術の一つと説明しています。日立エナジーに対しては、「日立エナジーは、同社のIoT戦略に沿って、電力網の自動化、電化、再生可能エネルギーの連系などを支援する製品・サービスを含む、エネルギー分野における多様なデジタル技術と自動化技術を提供している。」と紹介しています。

  日立エナジーのソフトウェア・サービスポートフォリオは、変圧器、開閉装置、バッテリー蓄電ソリューション、EV充電器などの設備から得られるリアルタイムデータを活用し、お客さまがそれらの設備に関する効果的かつ的確な意思決定を行えるよう支援します。当社の産業用IoTソリューションは、フィールドサービスや設備の健全性管理、バッテリー蓄電システムの遠隔監視などのデジタルサービスの適用を可能にします。これにより、お客さまの設備運用に有益な情報を提供し、電力網のレジリエンスと信頼性の確保に貢献します。

  IDCエナジーインサイツのシニアリサーチディレクターであるジョン・ヴィラリは、「エネルギー分野でより多くのデバイスや設備が導入される中で、IoTプラットフォームとアプリケーションは不可欠なものです。当社は、IoTが、リアルタイムモニタリングや予防的・予測的・提案型のメンテナンスにより、設備の運用パフォーマンスの大幅な向上を支援し、エネルギー業界に変革をもたらすと考えています。」と述べています。

  日立エナジーのチーフデジタルオフィサーであるデイビッド・ゴダードは、「エネルギー分野のデジタル化は、世界の電力供給のあり方に変革をもたらしており、IoTはそれを支えるもっとも重要な技術革新の一つです。日立はサービス・デジタル戦略の中核にIoTを据えており、当社のデジタルサービスエコシステムHMAX EnergyにもIoTソリューションが組み込まれています。当社は長年にわたり、ユーティリティのお客さまと協力し、IoTソリューションを通じてデジタル変革を支援してきました。IoT分野におけるもっとも有力なテクノロジープロバイダーの一社として、世界有数のITアナリストから認定されたことを大変嬉しく思います。」と述べています。

  IDCは、IT市場における調査およびアドバイザリーサービスを提供するリーディングカンパニーです。詳細は www.idc.comをご覧ください。

日立エナジーについて
  日立エナジーは、持続可能なエネルギーの未来を支える革新的な送配電網技術を提供する、グローバルな技術リーダーです。当社の技術は、30億人以上の人々の生活を支えています。高電圧機器、変圧器、自動化、パワーエレクトロニクスなどのミッションクリティカルな技術を100年以上にわたって提供しており、電力システムの脱炭素化と電力需要の急増への対応という、エネルギー分野の喫緊の課題に取り組んでいます。140カ国以上の豊富な導入実績を有し、電力、産業、運輸、データセンター、インフラの各分野のお客さまと、長期的なパートナーシップを築いています。スイスに本社を置き、60カ国に50,000人以上の従業員を擁しており、約2兆4,000億円の事業規模を有しています。

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日立製作所について
  日立は、IT、OT(制御・運用技術)、プロダクトを活用した社会イノベーション事業(SIB)を通じて、環境・幸福・経済成長が調和するハーモナイズドソサエティの実現に貢献します。デジタルシステム&サービス、エナジー、モビリティ、コネクティブインダストリーズの4セクターに加え、新たな成長事業を創出する戦略SIBビジネスユニットの事業体制でグローバルに事業を展開し、Lumadaをコアとしてデータから価値を創出することで、お客さまと社会の課題を解決します。2024年度(2025年3月期)売上収益は9兆7,833億円、2025年3月末時点で連結子会社は618社、全世界で約28万人の従業員を擁しています。