経営視点で捉える設備保全の意思決定のコツ

保全戦略においては、ライフサイクルコストの最適化や投資対効果の把握など、管理職・経営層が押さえておくべき視点が多く存在します。ここでは、コストとリスクの両面から設備保全を検討する際に知っておきたい具体的なポイントを整理しました。

コスト削減＆リスクマネジメント：ライフサイクルコスト（LCC）を考える

ライフサイクルコスト（LCC）の考え方

LCCとは 設備や製品を導入してから廃棄するまでにかかるあらゆる費用の総額を指します。設備導入費だけでなく、メンテナンス費用、ダウンタイムによる生産ロス、最終的な廃棄費用などを総合的に考慮し、LCCを最小化することが重要です。

投資判断のポイント

予防保全や予知保全を導入する際には、設備停止を削減できる効果や修理費用の減少分などを定量的に試算し、投資として回収できるかを検討します。最近ではAI技術を活用し、適切な交換時期を算出して無駄な部品交換を削減する事例も増えています。

生産性と稼働率向上の具体的メリット

稼働率1％の重み

年間稼働率が1％向上するだけで、数千万円規模の増収を得られる製造業も存在します。稼働停止が減ることで納期遅れが回避され、顧客満足度や企業の信頼性にも良い影響を与えます。

投資対効果（ROI）のシミュレーション

保全システム導入やセンサー設置によるコストと、ダウンタイム減少による損失回避効果を比較検討し、数年以内に投資を回収できるかをシミュレーションすると、意思決定の根拠が明確になります。

組織体制と人材育成

保全担当者の育成

設備保全には機械や電気、ITに関する知識が求められるため、担当者のマルチスキル化が進められています。ベテランから若手へのノウハウ伝承も重要な課題であり、体系的な研修プログラムや情報共有基盤を整備する企業が増えています。ベテランの経験に基づく業務ノウハウを一元管理・共有することで、業務の属人化を防ぎ、現場力の底上げを図ることが重要です。

データ統合基盤導入の検討

比較検討のポイント

データ活用を最大化するためには、保全管理システム（CMMS）やIoTセンサーなどで得られる情報を一元的に統合できる仕組みが重要です。導入時は、既存設備やシステムとの連携性、クラウド機能、サポート体制などを確認し、自社の要件に合致したプラットフォームを選択しましょう。

外部知見の活用

外部の専門家やドメインナレッジをもったベンダーを活用して現場調査を行い、設備保全の改善策を提案してダウンタイムを大幅に削減した事例も見受けられます。第三者の専門的な視点は、社内では気づきにくい問題点を可視化するうえで有効です。

PoC（実証実験）での導入

いきなり全社展開を行うのではなく、小規模ラインや一部設備で試験導入して効果と課題を把握したうえで拡大していくと、投資リスクを抑えながら導入効果を検証できます。