大阪・関西万博が閉幕 「未来の都市」パビリオン、184日間で約190万人が来館

「未来の都市」スタッフの様子

  株式会社日立製作所(以下、日立)とKDDI株式会社(以下、KDDI)が共同展示を行った2025年日本国際博覧会(以下、大阪・関西万博)の未来社会ショーケース事業・フューチャーライフ万博「未来の都市」(以下、「未来の都市」)には、2025年4月13日(日)から10月13日(月)までの184日間で、約190万人が来館しました。

  日立とKDDIは、一人ひとりの行動によって未来を変えられる「市民参加型社会」の実現をめざし、「未来は自分たちで変えられる」をコンセプトとした「Mirai Meeting(ミライミーティング)」を共同展示してきました。その中の「Mirai Theater(ミライシアター)」では、身近な社会課題に対して、参加者が選択肢の中から解決策を選択しました。

  なお、「未来の都市」をKDDIのメタバース・Web3サービスプラットフォーム「αU(アルファユー)」上に実装した「バーチャル未来の都市」については、大阪・関西万博閉幕後も、2025年12月中旬まで引き続き提供します。

  両社は、今回の展示を一過性のものにとどめることなく、価値ある資産として次世代に継承するため、展示の移設やコンテンツの再活用について検討を進めています。都市を支える社会インフラやプラットフォームの提供企業として、「協創による社会づくり」という考え方を大阪・関西万博のレガシーとして継承し、人々が生き生きと暮らす人間中心の社会であるSociety 5.0の実現に向けて取り組んでいきます。

  日立とKDDIの展示全体を統括し、企画を主導した日立製作所 丸山幸伸とKDDI 菅野勝は、閉会にあたり、次のように述べています。

日立製作所 研究開発グループ デザインセンタ 主管デザイン長 丸山幸伸のコメント

「万博期間中、日立・KDDIの展示にお越しいただいた皆様に、心より御礼申し上げます。私たちは、開幕までの長い時間をかけて議論を重ね、『未来は自分たちで変えられる』というコンセプトのもと、展示を設計してまいりました。今回の万博では、来場者の皆様がリアル・バーチャルを融合したシアターで、未来に対する他者の異なる意見を感じながら創造的に選択するという『未来社会のデザイン体験」を提供できたことを大変意義深く感じております。万博閉幕後も、この体験を通じて得られた考え方が皆様の中で息づき、ステークホルダーや市民の方々とともに具体的なインフラ、まちづくりを始めるきっかけとなれば、これ以上に嬉しいことはありません。」

KDDI先端技術研究本部 シニアエキスパート 菅野勝のコメント

本当に数多くの方に「未来の都市」「Mirai Meeting」へお越しいただいたことを大変嬉しく思うと共に、ご来場者の皆さまを始め今回の展示に関わってくださった全ての方に心よりお礼申し上げます。日立とKDDIは事業領域こそ違えど、より良い未来を皆さまと共に創っていきたいという気持ちは変わりません。今回の万博では、2社互いのビジネスの枠を超え、夢洲というリアル会場と、バーチャル未来の都市というバーチャル会場を舞台として、「未来は自分たちで変えられる」ことを実感いただけるような展示を目指しました。万博は6ヶ月という限られた期間でしたが、今回の当パビリオンでの体験が、皆さまそれぞれが未来のことを考え、未来を創るために自分たちは何ができるかということを考えていただくきっかけとなれば幸いです。改めて、お礼申し上げます。

これまでの報道発表

• 2025年8月4日 : 大阪・関西万博「未来の都市」パビリオン、来館者数100万人を突破！
• 2025年3月10日 : 大阪・関西万博「Society 5.0と未来の都市」日立・KDDIが、共同展示「Mirai Meeting」を初公開
• 2024年8月28日 : 日立とKDDI、大阪・関西万博「Society 5.0と未来の都市」の共同展示内容を発表
• 2023年8月2日 : 日立とKDDIが、大阪・関西万博の未来社会ショーケース事業「フューチャーライフ万博・未来の都市」で共同展示

日立製作所について
  日立は、IT、OT(制御・運用技術)、プロダクトを活用した社会イノベーション事業(SIB)を通じて、環境・幸福・経済成長が調和するハーモナイズドソサエティの実現に貢献します。デジタルシステム&サービス、エナジー、モビリティ、コネクティブインダストリーズの4セクターに加え、新たな成長事業を創出する戦略SIBビジネスユニットの事業体制でグローバルに事業を展開し、Lumadaをコアとしてデータから価値を創出することで、お客さまと社会の課題を解決します。2024年度(2025年3月期)売上収益は9兆7,833億円、2025年3月末時点で連結子会社は618社、全世界で約28万人の従業員を擁しています。

KDDIについて
  KDDIは、5G通信を中心に、個人のお客さまには「au」、「UQ mobile」、「povo」のマルチブランドで展開し、法人のお客さまには「KDDI BUSINESS」のブランドで国内外に多くのサービスを提供しています。
  またKDDIは、2022年5月にKDDI VISION 2030「『つなぐチカラ』を進化させ、誰もが思いを実現できる社会をつくる。」を策定しました。このVISIONのもと、中期経営戦略(2022-25年度)では「新サテライトグロース戦略」を推進しています。「新サテライトグロース戦略」は5G通信とデータドリブン、生成AIをコア事業とし、成長をけん引する事業領域「Orbit1(DX／金融／エネルギー)」と、新たな成長に挑戦する事業領域「Orbit2(モビリティ／宇宙／ヘルスケア／Web3・メタバース／スポーツ・エンタメ)」に取り組み、さらなる事業拡大を推進します。
  KDDIはサステナビリティ経営を根幹に「新サテライトグロース戦略」とそれを支える経営基盤の強化を通じて、パートナーの皆さまと共に、社会の持続的成長と企業価値の向上を目指していきます。