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2008年3月10日
日立グループで国内9,000名採用、モノづくりやグローバル部門での「人財」を積極採用
株式会社日立製作所(執行役社長:古川 一夫／以下、日立)は、2009年度*1大学・高等専門学校(以下、大学・高専)卒業予定者の採用計画を950名、高等学校(以下、高校)卒業予定者の採用計画人数を300名*2、経験者採用計画人数を200名、合計1,450名とすることに決定しました。
また、日立グループ国内会社(日立製作所および国内連結子会社)合計の採用計画人数は、9,000名になります。
日立グループでは、2006年11月に発表した経営方針を達成するために、「人財」の強化を目的として、企業活動の礎となる「人財」を継続的・安定的に採用し、モノづくり力と技術力の強化およびグローバル市場における競争力の強化を図っています。
この方針に沿って、2009年度は、大学・高専・高校卒業予定者の採用計画人数を、日立製作所個別で1,250名、日立製作所および日立グループ国内会社合計で6,500名としました。経験者採用は、迅速な事業強化を推進するために必須な技術力やノウハウを有した「人財」や、グローバル市場で即戦力として活躍できる「人財」を中心に、日立製作所個別で200名、日立グループ国内会社(日立製作所および国内連結子会社)合計で2,500名を、引き続き積極的に採用していきます。
また、さらなるグローバル化の加速を図るため、日立グループ海外会社においても、採用を積極的に推進し、特に、アジア・中国では、エンジニアを中心に合計1,250名を採用していく予定です。
日立製作所の募集・選考については、これまでと同様、「エンジニア系職種(研究開発、設計開発、生産技術、品質保証等)」、「ビジネス・マネジメント系職種(営業、経理財務、資材調達、人事総務等)」、「システム・ソリューション系職種(システムエンジニア)」の3区分とします。これまでと同様、「エンジニア系職種」では、本人の希望と事業における必要性を考慮する「ジョブマッチング」選考を行い、「ビジネス・マネジメント系職種」と「システム・ソリューション系職種」では、より多様な「人財」を採用するため、文理不問による選考を行います。
なお、日立は、従来から日本経済団体連合会が定めている「新規学卒者の採用・選考に関する企業の倫理憲章」を順守しており、本年度の採用活動においても、大学等の学事日程を尊重した採用・選考活動を推進します。
| 新規採用 | 経験者採用 | 合計 | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 大学・高専卒 | 高校卒 | 計 | |||
| 日立製作所 | 950名 (850名) |
300名 (200名) |
1,250名 (1,050名) |
200名 (200名) |
1,450名 (1,250名) |
| 日立製作所および 国内グループ会社 |
6,500名 (6,000名) |
2,500名 (2,000名) |
9,000名 (8,000名) |
||
以上
