ドライブシステム分野
概要
ドライブシステム本部は、各種電気機器の設計開発から製作、アフターサービスも含めた事業を展開しており、日立地区にある生産本部と東京地区にある事業計画部門から構成されています。日立製作所の創業製品でもあり100年を超える歴史のある電動機の事業を、最新の材料技術やテクノロジーを駆使し磨きをかけ、国内外を問わず幅広い顧客ニーズに対応する製品を世界に送り出すことで、お客様や社会、環境の価値向上に貢献しています。
事業領域
日立製作所の創業製品である電動機は、100年を超える伝統に支えられた設計・製造技術により進化を遂げてきました。結果、日立の電動機は、社会基盤を支えるキーデバイスとして、発電・産業・交通などに適用範囲を広げ、さまざまな用途で利用されています。さらには、近年のIoTやデジタル技術の進化を取り込み、デジタルイノベーションを加速する日立のソリューションLumadaを適用することにより、製品の実稼働情報を分析し、機器の交換時期を予測する診断技術の開発も行ってきました。プロダクトとデジタル技術の融合により、設計から運用・保守までのライフサイクル全体を対象に、今後もお客様のニーズに合わせた新たな価値を提供していきます。
新幹線に代表される高速鉄道車両用電動機は、高効率、小型・軽量、省保守化のニーズに応えるべく、最先端シミュレーションおよび解析技術、最新の材料技術を駆使し製品化を実現しています。環境に対する世界的な意識の高まりから、鉄道事業は今後も成長分野と位置付け、次世代の電動機の設計開発にも取り組んでいます。産業用や鉄道車両用電動機で長年培われた技術、知見はマイニングダンプトラック用の発電機や走行モータにも応用されています。高い走行性能に加え、厳しい環境下にも耐え世界各国で安定稼働を続けています。モビリティ分野では、ESG投資の高まりによる電動化がいっそう加速します。日立はこれまでのグローバル市場で養われた技術力、高い信頼性を武器に新たな電動化にも積極的に挑戦し続けていきます。
人々の生活や産業活動の高度化に伴い、電気はますます欠かせないものになっています。特に自然災害によるライフラインへの影響は甚大で、安定した電源確保が不可欠です。日立の自家発電設備は、社会インフラの一端を担う重要な設備として、不測の停電や自然災害などの非常時に信頼性の高い電源を供給します。非常用自家発電設備のほかにも、工場・施設の省エネおよびCO2 削減を目的として、コ・ジェネレーション発電システムなどの高効率の常用発電設備を提供します。電気・機械・制御、プロジェクト管理系のエンジニアが活躍しており、これらの分野の人財を求めています。
特長的な技術
日立では、各種産業に用いられるコンプレッサ、ポンプ、ファンを駆動する高圧大容量電動機や、鉄道車両用の電動機を日立創業以来、供給し続けており、時代とともに変化するニーズに合わせた開発を行っています。開発項目は、温度、振動、騒音など多岐にわたるため、チームワークを結集して各種のシミュレーションを駆使しながら開発を行っています。
交流可変速ドライブシステムは、パワーエレクトロニクスおよび制御技術の進歩・発展により性能が飛躍的に向上し、鉄鋼プラントへの適用も定着しています。交流可変速化による高応答化・高効率化・界磁制御範囲の拡大によって、生産性・品質の飛躍的な向上、省保守化、省エネルギー化などの成果が多くのプラントで達成されています。日立では、圧延機駆動用としての豊富な経験と実績をもとに、高度な解析技術と最新の生産設備、品質管理のもと、高性能・高品質・高信頼性の交流可変速電動機を製作し供給しています。
近年の省エネルギー化の要求から鉄道車両においても消費電力量を低減する技術の開発が進んでいます。鉄道車両において消費電力量を低減するためには、力行(加速)時の消費電力量の低減、回生(ブレーキ)時の回生電力量の増加が重要であり、これらを実現するためには、鉄道車両を駆動するための電動機の高効率化が有効です。鉄道事業製品を幅広く持つ日立グループの強みを活かした製品開発や実際に鉄道車両に搭載走行するフィールド試験を行い、世界トップクラスの高効率永久磁石同期電動機を製品化し市場に供給しています。
鉱山で掘削される鉱石運搬用の300〜500t級(車両総質量)の超大型ダンプトラックは制御性、高効率化のため電気駆動になっています。エンジン駆動で発電した電力でインバーター制御電動機によりトラックを駆動します。その発電機、電動機を開発および製品化しています。
トピックス
世界各国に継続的にエンジニアを派遣しています。短期的には受注のための打ち合わせ、国際学会などに参加し、世界中のお客様やエンジニアとの密なコミュニケーションを進めています。 中・長期的には機器の据え付け、予防保全のための派遣や、主に若手エンジニアを対象にした3 カ月〜 1 年程度の海外業務研修、海外留学のための派遣も実施しています。世界トップクラスの技術集団となるための施策を日々推進しています。