「Carbon Offset Charger」は、コンセントプラグ型のデバイスで、手軽に、楽しく、エネルギー由来のCO₂削減に貢献する機会を提供し、個人と再生可能エネルギー事業者をつなげる新しいサービスです。このデバイスを使えば、手元で使う電気に由来するCO₂排出量を削減する機会を得ることができます。また利用者は、CO₂削減に実質的に寄与している発電事業者を選択でき応援することが可能になります。本展示ではデモンストレーションを交えてご紹介します。

バリューチェーン全体でのカーボンニュートラルを経済合理性と両立させる形で実現することは、単一企業だけでは難しい課題です。そこで、日立では生産拠点である大みか事業所をフィールドに、ステークホルダーとさまざまなGX実証を行っています。本展示では、そこから得た学びをネットゼロ社会に適した形で地域社会、パートナー企業、お客さまへお届けする「大みかグリーンネットワーク」としての取り組みをご紹介します。

建物や設備、サービスごとに再生可能エネルギー由来の電力で稼働していることをデジタル技術を用いて見える化するシステム「Powered by RE」を開発し、日立内施設での運用を開始しています。お客さまの設備やサービスへの段階的な再生可能エネルギー活用を推進し、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

感染症、食中毒、残留農薬や妊娠などの検査に使われる抗原検査は、感度の低さが課題です。一方、抗原検査のキットを電子顕微鏡で観察すると、PCR並みの高感度な検査ができます。本展示では、簡単に高感度かつ迅速な抗原検査を可能とした、卓上型電子顕微鏡による検査の実演、および、検査技術を活用したソリューション例をご紹介します。本技術は、浜松医科大学との共同研究の下、研究開発を進めています。

現在、新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行「ツインデミック」による医療現場のひっ迫が懸念されています。「感染症予報サービス（インフルエンザ予報）」により自律的な判断に役立つ情報に基づいて様々なリスクに備えた事前行動が可能となります。インフルエンザ情報は感染者の有無を問わず、子育て世代・シニア世代を中心に興味・関心が高いため、企業・自治体が保有するサービスと連携した日立の新たな価値創出事例についてご紹介します。

高齢化が進む日本においてシニア関連マーケットは拡大傾向ですが、シニアマーケティングにおいて商材やサービスを効率的に認知させるためには、活動的で消費意欲の高いシニアにダイレクトにリーチしていくことが重要です。また、高齢者の健康長寿を実現するには「社会参加」が重要であることが分かっています。本プラットフォームは、スマートフォンを活用して、シニアの社会参加を促し、企業や団体とアクティブなシニアをマッチングする仕組みを構築します。

現在、オフィス中心の今までの働き方とは異なる働き方の実現において、従業員間のコミュニケーション不足や帰属意識の低下などの課題が指摘されています。本展示は在宅勤務や顧客先、自社オフィスなど、離れて働く従業員が同じ仮想空間に出社し、楽しくわくわくするハイブリッドワークを実現するための仮想オフィスサービスをご紹介します。