| HITACHI HOME | UP | SEARCH | HITACHI

News Release

このニュースリリース記載の情報(製品価格、製品仕様、サービスの内容、発売日、お問い合わせ先、URL等)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更され、検索日と情報が異なる可能性もありますので、あらかじめご了承ください。なお、最新のお問い合わせ先は、お問い合わせ一覧をご覧下さい。


平成10年7月23日

業界で初めて10Vの低電圧駆動を実現した
VTRチューナ用のバリキャップダイオード「HVC321B」を製品化

-低電圧を実現し、チューナセットの低コスト化、省エネルギー化を促進−

 日立製作所は、このたび、VTRチューナ用としては業界で初めて10Vの低電圧駆動を実現したバリ
キャップダイオード「HVC321B」を製品化し、平成10年9月からサンプル出荷を開始します。本製品は、
駆動電圧を従来の25Vから10Vに低減したことで、VTRセットの電源電圧(約12V)をそのまま使用でき
るため、従来昇圧用として必要であったDC-DCコンバータが不要となります。さらに、低電圧にもかか
わらず、従来同様の高容量変化比(C1/C10>10.5)(注1)などを実現しており、チューナセットの低コス
ト化、省エネルギー化を図ることが可能です。

  TVやVTRチューナ等の電子同調回路用のバリキャップダイオードは、通常25V駆動が一般的である
ため、VTRのチューナ用に使用する場合は、VTRの最大電源(約12V)から25VにDC-DCコンバータで
昇圧する必要がありました。しかし、最近は、EMC(注2)指令等により低電圧化が求められており、チュ
ーナセットの低コスト化、省エネルギー化のニーズが高まっています。
 当社は、このようなニーズに対応し、従来品と同等の性能を持ちつつ、低電圧を実現したバリキャッ
プダイオード「HVC321B」を製品化しました。

 本製品は、当社のスーパーシャロー(Super Shallow)PN接合プロセス技術(注3)を採用することで、エ
ピタキシャルウェーハ仕様およびプロセス条件の最適化により、VTRチューナ用バリキャップダイオード
としては業界初の10V低電圧駆動を実現しています。さらに、従来同様の高容量変化比(C1/C10>10.5)
を実現するとともに、容量偏差を当社従来品「HVC306A」と比較して約30%低減しています。また、高周
波直列抵抗も1Ω以下(VR=5V、f=470MHz時)と低損失を実現しています。
 パッケージは、EIAJ外形コード「SC-79」に準拠した小型・薄型の1608パッケージ「UFP」(当社外形コ
ード名)を使用しており、高密度実装が可能です。

 今後は、引き続き低電圧駆動型バリキャップダイオードの製品展開を行い、ラインアップを強化してい
きます。

注1)高容量変化比(C1/C10>10.5):逆電圧1Vと10V時の端子間容量の比。チューナ用のバリキャップ
      ダイオードでは重要な特性の1つ。
注2)EMC(Electromagnetic compatibility):電磁環境適合性。
注3)スーパーシャロー(Super Shallow)PN接合プロセス技術:当社が開発したダイオードのPN接合のプ
      ロセス技術。接合形成時の低温化と不純物濃度の適正化により、接合の深さをサブミクロン化した。


<応用例>
1)VTR/VCRの電子同調回路
2)電圧可変発振器(VCO)/電圧可変水晶発振器(VCXO)の発振同調回路
3)FMチューナの電子同調回路

<価 格>
   製 品 名   サンプル価格
  HVC321B        8円

<仕 様>
1.絶対最大定格(Ta=25℃)
項 目記 号定格値単 位
逆電圧VR15V
接合部温 Tj125
保存温度Tstg-55〜+125
2.電気的特性(Ta=25℃)
項 目記 号MinMax単 位測定条件
逆電流IR110nAVR=15V
IR2100VR=15V,Ta=60℃
端子間容量C129.033.0pFVR=1V,f=1MHz
C102.552.90VR=10V,f=1MHz
容量変化比n10.5C1/C10
直列抵抗rS1.0ΩVR=5V,f=470MHz
組内容量偏差Δ C/C *2.0VR=1〜10V,f=1MHz
*連続テーピング方式(C.C方式)採用のため、任意の連続した10個に対し、組内容量偏差を管理しています。  
組内容量偏差の計算方法は次の通りです。
Δ C/C=(Cmax - Cmin)/ Cmin×100(%)


                                                                         以  上


WRITTEN BY Secretary's Office
All Rights Reserved, Copyright (C) 1998, Hitachi, Ltd.