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日立ストレージソリューション

Hitachi

日立ディスクアレイシステムにおけるSVPセキュリティホール
(MS11-087〜099)対策について

2011年12月20日
(株)日立製作所RAIDシステム事業部

1. 日立ディスクアレイシステムに対するセキュリティホール対策のお知らせ

 Microsoft製品に対して、以下に示すセキュリティホールが公開されました。

  1. MS11-087:Windowsカーネルモードドライバーの脆弱性により、リモートでコードが実行される(2639417)
  2. MS11-088:Microsoft Office IME(中国語版)の脆弱性により、特権が昇格される(2652016)
  3. MS11-089:Microsoft Officeの脆弱性により、リモートでコードが実行される(2590602)
  4. MS11-090:ActiveXのKill Bitの累積的なセキュリティ更新プログラム(2618451)
  5. MS11-091:Microsoft Publisherの脆弱性により、リモートでコードが実行される(2607702)
  6. MS11-092:Windows Mediaの脆弱性により、リモートでコードが実行される(2648048)
  7. MS11-093:OLEの脆弱性により、リモートでコードが実行される(2624667)
  8. MS11-094:Microsoft PowerPointの脆弱性により、リモートでコードが実行される(2639142)
  9. MS11-095:Active Directoryの脆弱性により、リモートでコードが実行される(2640045)
  10. MS11-096:Microsoft Excelの脆弱性により、リモートでコードが実行される(2640241)
  11. MS11-097:Windowsクライアント/サーバーランタイムサブシステムの脆弱性により、特権が昇格される(2620712)
  12. MS11-098:Windowsカーネルの脆弱性により、特権が昇格される(2633171)
  13. MS11-099:Internet Explorer用の累積的なセキュリティ 更新プログラム(2618444)

 日立ディスクアレイシステムのSVPにおける、上記1〜13の脆弱性の影響は下記の通りです。

  1. 本件は、Windowsカーネルモードドライバーの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    本脆弱性を攻撃者が悪用するためには、SVP使用者(保守員)が特別な細工がされた文書を開いた場合や、特別な細工がされたWebページを表示する必要があります。SVPはサブシステム管理専用装置であり、このような操作が行われることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  2. 本件は、Microsoft Office IME(中国語版)の脆弱性により、特権が昇格されるというものです。
    SVPはサブシステム管理専用装置であり、Microsoft Office IME(中国語版)がインストールされることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  3. 本件は、Microsoft Officeの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    SVPはサブシステム管理専用装置であり、Microsoft Officeがインストールされることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  4. 本件は、ActiveXのKill Bitの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    本脆弱性を攻撃者が悪用するためには、SVP使用者(保守員)が特別な細工がされたWebページを表示する必要があります。SVPはサブシステム管理専用装置であり、このような操作が行われることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  5. 本件は、Microsoft Publisherの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    SVPはサブシステム管理専用装置であり、Microsoft Publisherがインストールされることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  6. 本件は、Windows Mediaの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    本脆弱性を攻撃者が悪用するためには、SVP使用者(保守員)が特別に細工されたMicrosoft Digital Video Recording(.dvr-ms)ファイルを開く必要があります。SVPはサブシステム管理専用装置であり、このような操作が行われることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  7. 本件は、OLEの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    本脆弱性を攻撃者が悪用するためには、SVP使用者(保守員)が特別に細工されたOLEオブジェクトを開く必要があります。SVPはサブシステム管理専用装置であり、このような操作が行われることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  8. 本件は、Microsoft PowerPointの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    SVPはサブシステム管理専用装置であり、Microsoft PowerPointがインストールされることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  9. 本件は、Active Directoryの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    SVPはサブシステム管理専用装置であり、Active Directoryがインストールされることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  10. 本件は、Microsoft Excelの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    SVPはサブシステム管理専用装置であり、Microsoft Excelがインストールされることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  11. 本件は、Windowsクライアント/サーバーランタイムサブシステムの脆弱性により、特権が昇格されるというものです。
    本脆弱性を攻撃者が悪用するためには、SVP使用者(保守員)が特別に細工されたアプリケーションを実行する必要があります。SVPはサブシステム管理専用装置であり、このような操作が行われることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  12. 本件は、Windowsカーネルの脆弱性により、特権が昇格されるというものです。
    本脆弱性を攻撃者が悪用するためには、SVP使用者(保守員)が特別に細工されたアプリケーションを実行する必要があります。SVPはサブシステム管理専用装置であり、このような操作が行われることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。
  13. 本件は、Internet Explorerの脆弱性により、リモートでコードが実行されるというものです。
    本脆弱性を攻撃者が悪用するためには、SVP使用者(保守員)が特別な細工がされたダイナミックリンクライブラリ(DLL)ファイルと同じディレクトリにある正当なHyper Text Markup Language(HTML)ファイルを開く必要があります。SVPはサブシステム管理専用装置であり、このような操作が行われることはありません。このため、SVPでは本脆弱性の影響は受けません。

 よって、今回公開された脆弱性については特に対策の必要はありません。

2. 対象製品

Hitachi Virtual Storage Platform、Hitachi Virtual Storage Platform VP9500、
Hitachi Universal Storage Platform V、Hitachi Universal Storage Platform H24000、
Hitachi Universal Storage Platform VM、Hitachi Universal Storage Platform H20000、
Hitachi Universal Storage Platform、Hitachi Universal Storage Platform H12000、
Hitachi Network Storage Controller、Hitachi Universal Storage Platform H10000

注:
Hitachi Adaptable Modular Storage、Hitachi Workgroup Modular Storage、Hitachi Simple Modular Storageは影響を受けません。

3. Storage Navigatorのご使用について

 Storage Navigatorのご使用については、Storage Navigator機能に限ったご使用であれば特に問題ありません。
 クライアントPCを他の用途でもご利用されている場合、ご利用内容によっては今回の脆弱性の影響を受ける可能性があります。
 詳しくはメーカにお尋ねいただくか、以下のセキュリティサイトをご確認の上対応をお願い致します。

 本セキュリティホールに関する情報


本件に関する問合せ窓口
(株)日立製作所 情報・通信システム社 統合プラットフォーム販売推進本部 販売戦略部


*1
弊社では、セキュリティ対応に関して正確な情報を提供するよう努力しておりますが、セキュリティ問題に関する情報は変化しており、当ホームページで記載している内容を予告なく変更することがありますので、あらかじめご了承ください。情報ご参照の際には、常に最新の情報をご確認いただくようお願いします。
*2
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*3
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