従来より阪神・淡路大震災をはじめとする様々な自然災害に対し、企業存続のためにディザスタリカバリ対策が叫ばれてきましたが、グローバル化が進む中、大規模インフラ障害やテロなどの新たな脅威に対して、国内の企業も決して無縁ではなくなってきており、その必要性は増大しています。
災害時からの復旧が可能であるハードウェアやソフトウェアに対して、「データ」は一度損失すると復旧が極めて困難であり、災害の及ばない場所に複製を保存するというような特別な措置が必要です。
ある試算によると、システムの1時間のダウン時のコストは、金融決済業務で約6億円になるといいます。
もし回復に24時間かかる場合は、数千万円から数百億円規模のビジネス損失を招くことになります。
災害がもし起こっても、迅速なリカバリーに向けた準備が、万一の場合のビジネス損失を防ぐ手段になります。
従来より災害対策として、テープにバックアップを取得して、遠隔地などに日次でトラックで搬送して保管するという方法が取られてきました。この方式では設備投資のコストはかかりませんが、災害復旧が1日の単位でかかり前記の金融決済業務のようにダウン時間が億単位の損失につながるシステムには不向きです。
また、媒体のハンドリングは、人手の介入による工数の増大、テープの紛失／情報漏えいのリスクがあります。
次に、サーバ上のソフトウェアによるデータをコピーする方法があります。この方式はサーバのCPUパワーを消費し、既存のシステムが安定して稼動している場合には、業務に対するリスクを慎重に考慮しなければなりません。
これに対して、ストレージによるデータのコピーでは、上位の業務アプリケーションに影響を与えることが少なく、また、データをディスクIOの速度で逐次転送することが可能であるためディザスタリカバリには最適の方式と言うことが出来ます。
