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日立ストレージソリューション

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トレンド1:2013年トレンドの背景

December 5, 2012

ここ数年12月に、新しい年に生じると思われるトレンドのトップテンを掲載してきました。このブログの投稿は、2013年ITトレンドトップテンの中の最初の記事です。

ビッグデータが話題の中心になってきているとおり、データの急激な増加は、なおIT業界の最大の関心事であり続けるでしょう。計画立案の際にはエクサバイトが語られ始め、大規模なデータストアにはペタバイトが新しい標準になってきます。コピーやバックアップのために生成された2次データや、すぐには必要ないが保持とメンテナンスのために多くのIT予算を食いつぶす陳腐化したデータに対し、多くの関心が集まるでしょう。データセンタの外でデータを作成したりアクセスしたりするために、従業員は複数のスマートデバイスを所有し、このために、生産性は向上しますがIT部門に新しい問題が生じることになります。ストレージの総所有コストは大きく変化し、運用コストは下がり、資本コストは徐々に上昇を始めます。この背景を踏まえて、2013年のトレンドをまとめました。

1.OPEXとCAPEXの大きな変化

過去10年間、ストレージの総コストは年当たり約7%上昇してきました。一方、ストレージ容量は約30〜40%増加しています。この上昇は主に運用コスト(OPEX)によるもので、ハードウェアのコスト(CAPEX)は比較的一定でした。ディスクの技術は驚異的な向上をとげ、記録密度は18か月から24か月ごとに倍増したため、ディスク価格は年当たり約30%下がりました。SAN(ストレージエリアネットワーク)の導入によりハードウエアのコストが抑制されました。SANによりサーバに直接接続された多くのストレージが統合され、ハードウェアをさらに活用できるようになったからです。しかし、別のレベルの管理と複雑さが運用コストに加わりました。アプリケーションとデータが大きなストレージ装置を共有すればするほど、バックアップ、メンテナンス、移行の各作業をスケジュールして実行することがさらに困難になっていきます。

CAPEXとOPEXのこのようなトレンドは大きく変わろうとしています。サーバとストレージの仮想化の導入は運用コストに大きな良い影響を与えており、OPEXの増加傾向が反転しています。日立データシステムズのストレージ仮想化技術はTCOを40%以上削減することを示しました(1年未満で資本を回収)。その一方で、CAPEX、すなわちハードウェアコストは上昇傾向が始まりました。多くの機能がハードウェアで実現されるため、またビッグデータの強い要請とデータの長期間保持の必要性により、ストレージ容量の要求が急増したためです。同時に、記録技術の向上速度は今年6月に私が投稿で示したように遅くなりました。

ストレージ容量の価格下落率は、2020年まで年当たり20%にすぎないと予測されています。

ストレージ容量の価格下落率は、2020年まで年当たり20%にすぎないと予測

上記の図は、過去5年に渡ってレプリケーション、仮想化、自動階層化といったストレージ技術を実装した顧客から得たものです。これらの技術が必要とする容量の要件は年40%で拡大していました(2010年の実測値はありません)。2007年に導入が始まったとき、ハードウェアのコスト(CAPEX)は総所有コストの25%未満(コスト/TB/年)でした。容量効率化技術を活用することで、同社はTCO/TB/年を約11,000米ドルから4,000米ドル未満に削減でき、今ではCAPEXのコストがTCOの50%を超えています。TCOを継続的に削減するには、ツールとプロセスに重点を置いてCAPEXを削減する必要があります。容量の需要の増加に、ストレージの価格下落速度の低下が加わると、CAPEXの削減がさらに困難になります。ただし現在でも、ストレージを取得して利用する方法には多くの無駄があります。今後の投稿(本シリーズの2013年ITトレンド)の中で、これらの無駄な部分を明確にする予定です。

新しい需要が作られると、新しい技術が発展して古い技術は衰退を始めるため、OPEXとCAPEXは急激に変化します。ITは経済原則と手段を使って無駄の解消を図らなければならず、維持可能なIT予算に見合った投資を確実に行う必要があります。

トレンド2:ストレージの新しい消費モデル

December 7, 2012

ストレージの現在の消費モデルは、費用を支払うが使用しない可能性のある無駄なストレージ容量を作り出します。過去にストレージのハードウェアコストがストレージの運用コストに比べて低かったときは、運用コストが下がるのであればストレージ容量にさらにコストをかけることは意味があったかもしれません。しかし、ストレージ需要が増加し、しかもストレージの価格低下が減速している今日の状況では、ストレージの消費におけるCAPEXとOPEXのトレードオフを再考することは意味があります。

エンタープライズ向けフラッシュコントローラの出現

新世代の製品が出荷されると、IT顧客は次の4年から5年に必要となる可能性のあるすべての容量を現在のベストプライスで購入します。費用が支払われた新しい容量の多くは使用されなかったかもしれませんが、次の世代の製品が出る前に必要になると考えられるストレージに備えた購入でした。ストレージを購入するたびに行う設置、フォーマッティング、RAIDグループの作成、およびLUNの分割は運用コストを増加させるため、先行投資でストレージを購入することはコスト面でより効率的でした。また、製品サイクルの2年から3年に購入された増設分は、次の製品リフレッシュサイクルで資産価値を失うかもしれず、増設のたびに行う購入処理の管理に要する時間は労多くして実り少ないものでした。次世代ストレージへの移行はコストがかかります。6か月以上かかる可能性のあるデータ移行の間、古いストレージと新しいストレージのどちらも使用できなければならず、またある移行が完了したときにはほぼ次の移行を開始する時期になっていたためです。上記の図で、ストレージ利用曲線の上の網掛け部分は、使用されていない容量です。また、網掛け部の重なりはストレージの移行の重なりを示しています。

日立はこの消費モデルを変えるときであると確信しています。次の4年から5年間に必要なすべてのストレージを現在の価格で購入するのではなく、必要な容量を必要なときに購入できるモデルです。これには、基本的な技術がいくつか必要です。必要なときにストレージを動的にプロビジョニングする機能、古いストレージから新しいストレージにデータを中断せずに移行する機能、最新技術に移行しながら資産を仮想化して長期間使用する機能です。これらの技術は、現在日立データシステムズから提供できます。依然として資本コストを支える必要があるため、金融ツールもいくつか必要となります。IaaS(infrastructure as a service)、施設のアウトソーシング、マネージドサービスなどのクラウドサービスは、TCOを削減し、CAPEXからOPEXに転換する、より効率的なオンデマンド型の消費モデルへの移行を可能にしています。

エンタープライズ向けフラッシュコントローラの出現

Gartnerはこのトレンドに同意していて、顧客のインフラストラクチャの購買の25%は、2013年には「単位当たりの課金」が基本になると予測しています。

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