電力事情への対応や環境対策のため、さまざまな取り組みが求められています。サーバ関連では、IT機器の「部品レベル」「装置レベル」での省電力化技術の開発推進に加え、システムの「運用レベル」で節電・省電力化に有効な技術を提供しています。また、「設備レベル」のソリューション開発にも取り組んでいます。
持続可能な社会の実現をめざして。日立グループでは、“環境ビジョン”のもとにもさまざまな取り組みを行っています。製品開発には、全ライフサイクルにおける環境負荷をできるだけ小さくするために「環境適合設計アセスメント」を適用しています。
災害や事故など、事業の存続が危ぶまれる場面で、事業への影響を最小限に留めるために事前に策定する、各事業活動の阻害要因に対する代替計画を事業継続計画(BCP）という。BCPの定期的な見直しを含む包括的な事業継続のための管理体制を事業継続マネジメント(BCM）と呼び、企業にとって重要な経営課題となっています。
ITサービスにおけるBCP/BCMとしてディザスタリカバリやクラウドサービスの利用、在宅勤務などが注目されています。
クラウドとは、アプリケーションやITリソースがインターネットを介し、サービスとして提供されるコンピューティング・スタイルのことです。ITの「所有」から「利用」への転換、スケーラブルなリソース、オンデマンドサービスの提供などの特徴があります。
仮想化は、1台の物理サーバ上で複数のOSを動作させることにより、サーバを効率よく使うことをめざした技術です。開発環境と実行環境、旧システムと新システムの並存などで利用されています。
Windows Serverで利用されるHyper-V、ヴイエムウェア社が提供するVMware、日立独自の仮想化機構Virtage（バタージュ）などさまざまな仮想化機構を提供しています。
情報システムの導入から維持・管理までにかかる、総費用を表す指標がTCO（Total Cost of Ownership）。ハードウェアやソフトウェアの購入にかかる費用だけでなく、利用者の教育、メンテナンスやサポートなど、システムを運用し続けるためにかかる費用も含め総合的な評価・判断によるコストの削減が重要になっています。
Linuxはベンダーフリーのオペレーティングシステム(OS)として急速に成長を遂げ、基幹システムへの利用に期待が集まっています。また、Linux上のミドルソフトウェアやアプリケーションとして、世界中の開発者による新たなオープンソースソフトウェア(OSS)が登場。企業ユーザにも「OSSを活用した新たなシステムを構築したい」というニーズが高まる一方、商用ソフトウェアに比べたサポート不足や、導入や運用にスキルが必要という課題もあります。
高速インターネット回線の普及や各種センサー技術の進展などによって、企業が扱うデータや社会インフラにかかわるデータは爆発的に増大しています。その一方で、この大量のデータを、短時間もしくはリアルタイムで処理することで、ビジネスに新しい価値が生まれると期待されています。そのため、こうした「ビッグデータ」を活用するためのOSS（Open Source Software）の並列分散処理基盤Hadoop、バッチジョブ分散処理などの並列処理技術に注目が集まっています。
インターネット利用の普及・拡大などにより、サーバ上に存在するデータやプログラムは、経営資産としての重要度がきわめて高くなっています。ハードウェアやソフトウェアの障害、地震や停電などの災害、操作ミスによる消失などから情報を守る必要があります。
クラスタシステムのホットスタンバイ方式による高速な系切り替えを実現しています。
ダウンタイムを極力短くしたいミッションクリティカルシステムに適しています。
サーバモジュールに障害が発生したとき、現用系サーバモジュールを予備系サーバモジュールに切り替える機能。運用は一時的に中断しますが、少ないハードウェアリソースでハードウェア障害発生から運用再開までの障害対応を行えます。現用系サーバモジュールに対して、1台の予備系サーバモジュールを用意するN+1コールドスタンバイと、複数の予備系サーバモジュールを用意するN+Mコールドスタンバイという二つの方式があります。
ブレード（刃）のように細い基板の上に、CPUやメモリー、I/Oバス、ストレージなど、コンピュータとして動作するために必要な機能のほとんどが搭載されたサーバです。ブレードはエンクロージャと呼ばれる筐体に複数枚搭載できます。
また、エンクロージャには冗長化電源やファン、外部インタフェースなどが搭載され、各ブレードで共有することによりラックマウントサーバよりもさらに高密度に設置することが可能であり、電源効率、各種ケーブルの取り回しや、ハードウェアの保守の観点からも優れています。
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