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Hitachi

ネットワーク

株式会社 日立製作所 通信事業部

2002年
  • CDMA2000システム対応の1xEV-DO商用機納入開始
  • B-PON納入開始
2001年
  • 光メディアコンバータ納入開始
  • アクセスゲートウェイ納入開始
2000年
  • ATM-MUX納入開始
1999年
  • 広帯域CDMAシステムトライアル機納入
  • 北米大陸横断ネットワーク向けリング型10G光伝送装置納入開始
  • 10Gbit/sリング型伝送システム納入開始
  • CX8000シリーズ発売
1998年
  • 大容量無線呼出装置納入開始、コードレス基地局納入開始
1996年
  • MHNシステム納入開始、無災害記録1億時間達成
  • ISO14001・NQAS認証取得
1995年
  • PDSシステム(光加入者線端局装置/終端装置)納入開始
  • 10Gbit/s高速終端中継装置納入開始
1994年
  • ISO9001認証取得
1992年
  • ATM交換機納入開始
1989年
  • SDH光伝送装置納入開始
1981年
  • ディジタル交換システム納入開始
1975年
  • 音声応答/画像応答システム納入開始
1973年
  • 光PCM通信装置納入開始
1971年
  • 電子交換システム納入開始
1970年
  • ファクシミリ納入開始
1959年
  • コンピューター納入開始
1955年
  • クロスバー交換機納入開始
1954年
  • テレビ受像機納入開始
1945年
  • ラジオ受信機納入開始
1937年
  • 戸塚工場設立
  • 電話機、交換機、自動車用電装部品、気化器、電動工具を生産

株式会社 日立テレコムテクノロジー

2001年
  • IP-PBX(IP-TOWER)納入開始
  • (株)日立製作所より民需通信部門を全面移管
2000年
  • 第5種無災害記録達成(2、540万時間)
  • VolPゲートウェイNT40納入開始
  • 日立社内IPネットワーク用にNT1000納入開始
1998年
  • ATMアクセスユニット(AU200)納入開始
1988年
  • ISDN用ターミナルアダプタ納入開始
1987年
  • 社名を(株)日立テレコムテクノロジーに改称
1986年
  • 8/5豪雨工場2メートル冠水
1984年
  • 低速モデム内蔵電話機納入開始
1983年
  • ディーリング通話システム納入開始
1982年
  • 時分割電子交換機(DX-20)納入開始
1981年
  • 小容量空間分割電子交換機(CS-10)納入開始
1980年
  • D10号形磁気テープ装置製造開始
1979年
  • ホテル向け通話料金管理装置(ES100H)納入開始
1975年
  • 小容量クロスバー式交換機の納入開始
1974年
  • クロスバースイッチ、ワイヤスプリングリレー製造開始
1972年
  • 日立電子エンジニアリング(株)の通信機部門を吸収
1971年
  • 加入者度数計自動撮影装置の製造開始
1969年
  • 豊中通信工業(株)、(株)日立松井田製作所、(株)日立郡山製作所の三社を合併、社名を日豊通信工業(株)に改称
1964年
  • 豊中通信工業(株)設立

2002年10月 株式会社 日立コミュニケーションテクノロジーとして統合

2009年
  • Hitachi Telecom (USA), INC. とSalira Systems, Inc. を合併し、Hitachi Communication Technologies America, Inc. を設立
  • 7月1日(株)日立製作所と合併し、通信ネットワーク事業部およびネットワーク営業統括本部発足
2008年
  • モバイルWiMAX用ゲートウェイ・統合運用管理システム受注
  • インテリジェントホームゲートウェイ(HGW)試作
  • NETTOWER MX900IP、PHS-30DA、NR1000シリーズ発売
  • ビジュアルコミュニケーションシステムNetCS-HD発売
  • AMN1700シリーズ発売
  • Hitachi Telecom (USA), INC. (旧 日立テレコム(USA)社)を子会社化
2007年
  • 新IPTOWER-SPシリーズTM-II発売
  • IMSサービス対応のMMD対応PDSN受注
  • 40ギガビット・エクステンダシステムAMN6300発売
  • NetCS series Sympasite発売
  • 小型GPONシステムAMN1620稼働開始
  • 視聴者サービス部専用コールセンタシステム稼働開始
  • ET-iAIII(サード)発売
  • 日立インフォネット(株)(現 日立コミュニケーションネットワークス(株))を子会社化
2006年
  • 集中PC中継台システム受注
  • VoIP一斉放送システム用のNT-40受注・納入
  • 小型WDM形光伝送装置納入
  • 海外向けHOME-BOX用無線モジュール納入
  • TM16000システム稼動開始
  • 災害対策通信用VoIPシステム納入
  • SCM-PDS光加入者線終端装置納入
  • 事業所用PHS端末HI-D6PS発売
  • Rev.A2GHz/800MHz EV-DOシステム納入
  • MX300IPに内線IP機能VIPLBOX追加発売
  • 海外向けGPONが稼動開始
  • 携帯電話無線基地局用アクセスネットワーク装置AMN1601システム納入
  • IPビジュアルコミュニケーションシステムNetCS受注
  • CX9000M2稼働開始
  • BOADM商用初号機納入
  • ディーリング通話システムHD-X発売
2005年
  • OFFICE WISEを導入
  • NT-8X、NT-4S(BRI)発売
  • CWDMシステム(AMN6200)受注
  • TM16000/TUM発売
  • AMN1500(GbE-PONシステム)納入
  • MX300IP発売
  • NT-SA発売
  • CX9000IP発売
  • 海外向けGbE-PONシステムAMN1500シリーズ納入
  • Salira Systems, Inc. を子会社化
2004年
  • IPセントレックスアウトソーシングのサービス開始
  • Com First HX-IP発売
  • PDS変換システム納入
  • NT-4S(OD)発売
  • B-ONUが50万台を突破
  • 休業無災害日本一記録を更新 内閣総理大臣表彰を受賞
  • VoxiPの提供開始
  • 名阪神エリアにDWDM伝送装置納入
  • QoSアダプタがIP端末市場に参入
  • VoIP一斉放送システム納入
  • R-OADM納入
  • NT-SG発売
  • W02H発売
  • 指令電話装置受注
  • (株)日立製作所納めIPセントレックス稼動開始
  • VoxiP IPコンタクトプラン受注
2003年
  • 2GHz帯CDMA2000 1xEV-DOシステム出荷
  • 厚生労働大臣安全衛生優良賞を受賞
  • 800MHz帯CDMA2000 1xEV-DOシステム出荷
  • IPセントレックス用のSIPサーバ対応リモートサーバVS-3000P発売
  • 海外向けAAA型PHS基地局受注、出荷
2002年
  • NT-25Mシリーズ発売
  • 海外よりPHS基地局受注、出荷
  • 光波長多重システム出荷