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データ転送/バックアップ

ファイル転送が変われば、ビジネスが変わる!企業間での大容量ファイル転送を高速化
データ転送ソリューション事例のご紹介

ビジネスの現場では、スピードと生産性向上が日々求められています。とはいっても、もうこれ以上の時間削減には限界が…という中で目を向けたいのが、ファイル転送に掛かる時間の削減です。日立製作所のJP1シリーズ製品、JP1/Data Highwayを活用すると、ギガバイト単位の大容量ファイルでも、インターネット経由で高速に、そして安全に転送できます。FTP(File Transfer Protocol)によるファイル転送に比べて、数倍〜数十倍の高速化を図れるため、ビジネス全体のスピードアップに貢献できます。
ここでは、最近のビジネスのグローバル化の中、海外製造・開発拠点とのファイル転送時間を劇的に短縮した事例と、多大な設備投資をせず、BCPの観点からデータの遠隔地保管を実現した事例をご紹介します。

事例1 国内←→海外拠点の大容量ファイル転送を自動化(製造部品メーカー様)
国内開発と同じ感覚で、海外とのやり取りもタイムリーに

海外拠点とのやり取りが当たり前となった現在、一拠点で完結するようなプロジェクトは少なく、ファイル転送の発生しないプロジェクトはないといっても過言ではないでしょう。
ある製造部品メーカー様では、国内で作ったCAD(Computer Aided Design)や部品仕様書などのデータを、中国の工場へ転送しています。グローバル化に対応するようになった近年、海外とのデータの送受信量が増加したことや、ファイルの転送作業がほぼ毎日発生することを考慮し、国内外の拠点とのファイル転送を自動化することを決めました。

大容量ファイルの転送時間を、月に数十〜数百時間も削減

JP1/Data Highwayならインターネットを使ったデータ転送の時間を短縮!

ある製造部品メーカー様では、海外へ転送するデータが1ファイルあたり数MB〜数百MBほどあるため、以前は、必要なデータをすべて転送し終わるまでに一晩以上掛かることもありました。特に、通信インフラの整備が進んでいない海外の地域に送る場合は、大容量のデータ転送に不安がありました。
こうした課題に対し、ファイル転送時間を数十倍に高速化できるJP1/Data Highwayにより、自動転送することで、転送に掛かる時間を、月に数十〜数百時間以上削減できます。

転送時間の短縮で、全体の工期にも変化が!

開発期間の短縮

特に、時差がそれほどない中国の工場とのやり取りでは、迅速にファイルを転送できないことが、開発のボトルネックになってしまうことがありました。日本からファイルを転送し、中国で確認後、また日本に戻すとなると、2〜3日掛かってしまうこともしばしばあります。そこでJP1/Data Highwayを導入すると、海外ともタイムリーなやり取りが可能に。国内での開発と同じ感覚で、手軽に海外へデータを渡したり、確認結果をフィードバックしたりできるようになりました。ファイル転送は、工程のあらゆる場面で発生するため、一つ一つのファイル転送時間が短縮化されることで、全体の工期も大幅に短縮できます。
また、海外の拠点と同時に国内の拠点にも転送するなど、一度の転送で複数の宛先を指定することができるため、作業の効率化を図れます。以前は数十を超える拠点への転送作業が必要でしたが、作業負荷を減らせたと、スタッフにも好評です。

JP1/Data Highwayが選ばれたポイント

ポイント1
転送に関わるプロセスをまるごと自動化

OSのタスクスケジューリング機能やJP1/AJS3(JP1/Automatic Job Management System 3)と組み合わせて、ファイル転送業務を自動化できます。例えば、ファイルを海外に転送する前に、毎回、それぞれの相手先のデータ形式に対応させるために、変換作業が必要な場合があります。そんなときに、変換作業をあらかじめ転送前の作業として組み込むといった運用ができます。ファイル転送に関わる一連の作業プロセスを自動化することで、人的な作業ミスの防止や効率向上に寄与できます。

ポイント2
上長承認を設定できるから安心

日本特有の社内稟議(りんぎ)のルールにも対応しています。ファイルをすぐに転送したい場合、上長へ承認を依頼するメールをその都度作成したり、承認印をもらったりしていては、業務のスピードが落ちてしまいます。しかし、ファイルの誤送信は重大な事故に繋がるため、誰に何のファイルを送るかを確認する作業は省略できません。
JP1/Data Highwayなら、ファイル転送のプロセスとして承認ルートを設定できます。転送前に上長にメールが届き、送信してよいファイルかどうか、また、送信してよい相手かどうかの事前チェックが可能です。また、送受信記録などのエビデンスもあとで確認できます。こういった日本特有のルールへの対応も、国内で開発しているJP1の嬉しさの1つです。

ポイント3
Webブラウザーからもアップロードできる手軽さ

国内の拠点のサーバにJP1/Data Highwayを導入したら、あとはWebブラウザーがあればファイルを転送できます。ファイルの転送元のPCに、特別なソフトウェアをインストールする必要がないため、簡単に始められることもポイントの1つです。

事例2 日々の重要データを遠隔地に保管
多大な設備投資は不要、かんたんに始められるデータ保管

事故や災害によるデータ消失やBCP(Business Continuity Planning:事業継続計画)対策の一環として、データ保管の重要性が高まっています。ただ、大規模なバックアップシステムやディザスタリカバリ対応には、設備への初期投資だけでなく、運用していくためのランニングコストが掛かります。データ保管の重要性はわかっていても、導入予算や手間などのコスト的な事情を考えるとなかなか始められないというのが実情ではないでしょうか。

そのような中、日々の販売情報や顧客情報などのデータを、遠隔地に保管するために、JP1/Data Highwayを導入したいという要望が増えています。

日々のビジネスで扱う大切なデータ、定期的にバックアップできていますか?

インターネット回線を利用して、安価に、そして高速に転送できるのがJP1/Data Highwayによるデータ保管の特徴です。転送には既存のインターネット回線を使用するため、専用線を整備する必要がなく、ネットワークの構成変更も不要です。安全性の高い大容量高速転送を利用し、日々発生するデータを自社内のサーバ、クラウド環境、別地へ毎日転送するといった運用もできます。夜間に自動転送する運用にしておけば、日中の業務には影響しません。翌朝、ファイルが問題なく転送できたかどうかを確認することもできます。
事故や災害時に被害の及ばない遠隔地にデータを保管しておくことで、いざというとき、無事に残ったデータを使って事業を継続できます。

JP1/Data Highwayが選ばれたポイント

ポイント1
HTTPS通信で、セキュリティが保護されているから安心

HTTPS通信および分割多重通信によって保護されているため、国内・海外、社内・社外を問わず、安全に転送できます。加えて、クライアント証明書やIPアドレスによるアクセス制御がされており、許可されていない人や場所からの不正アクセスを防止できます。また、データをハードディスクやテープに保存して運搬する方法に比べて、紛失や盗難のリスクもありません。開発情報や販売に関わる重要な情報の転送にもご利用いただけます。

ポイント2
指定のフォルダに入れるだけで、ファイルを自動転送

JP1/AJS3やJP1/DH - AJE(JP1/Data Highway - Automatic Job Executor)と組み合わせることで、指定のフォルダを定期的に監視し、フォルダ内のファイルを自動的に転送できます。 以前は保管するデータを手作業で集め、FTPなどを使って転送する手間が掛かっていました。フォルダ内にあるファイルを、毎晩自動で転送する設定にしておけば、オペレーターの作業負荷や作業ミスの低減に繋がります。

ポイント3
多重通信だから切断されにくく、高品質

これまでは、回線事情が良くない海外などへファイルを転送した場合に、失敗や遅延が頻発していました。そのため、転送がすべて完了するまで、担当者がかかりきりになってしまうこともありました。JP1/Data Highwayでは多重通信によって、遠隔地との切れにくい通信を実現しています。もしネットワーク障害で通信が切断された場合でも、転送の途中から再開することができます。

ファイル転送が変われば、ビジネスが変わる!
企業間での大容量ファイル転送を高速化

JP1/Data Highwayを活用する2つの事例をご紹介しました。

事例1 国内←→海外拠点の大容量ファイル転送
【効果】ファイル転送の高速化で、全体の工期の短縮に成功。
事例2 日々の重要データを遠隔地へ保管
【効果】多大な設備投資をせず、安全に、データの遠隔地保管を実現。

どのような業務にも発生するファイル転送。このプロセスを見直すことは、お客さまのビジネス全体に大きなインパクトをもたらします。今後、ますます加速していくビジネスの良きパートナーとして、JP1/Data Highwayの活用をご検討ください。