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パートナーインタビュー
日本オラクル株式会社
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BladeSymphonyとともに、フュージョンという新しい発想で、ユビキタス情報社会に安心を提供する。
 
BladeSymphonyの“統合”コンセプトを、時代の最先端と評価するオラクル。世界標準技術の融合を目指すオラクルが、日立との協業でどのような価値を共創していくのか、日本オラクル株式会社の前田 浩氏に聞いた。
 
日本オラクル株式会社
常務執行役員 アライアンスビジネス統括本部長
前田 浩 氏
 
 

BladeSymphonyの“統合”とオラクルの“フュージョン”がつくるお客さま視点のオープンシステム。

 
 オープンシステムが本格化するなかで、さまざまなベンダーの技術が混在されていき、性能が上がる一方、障害原因の複雑化や運用管理コストの増大を招きました。これからの時代は、お客さまの視点に立ったシンプルなオープンシステムが求められています。
 こうしたなかで、オラクルは今、アプリケーション製品の開発計画「プロジェクト・フュージョン」を推進しています。さらに、異なるアプリケーションの連携が容易な「Oracle® Fusion Middleware」の上で、アプリケーション間の最適な連携や、オラクルのグリッド技術を中核にしたデータ管理基盤を提供することで、お客さまにワンストップソリューションを提供し、システムの安定稼働をサポートします。
 日立さんが開発された統合サービスプラットフォームBladeSymphony。その最大の魅力は、自由に追加できるブレードサーバー、ストレージ、ネットワークというコンピュータシステムに必要なテクノロジーがひとつの筐体に収まり、システムの統合管理が可能なことにあります。シンプルに管理できるBladeSymphonyは、お客さまシステムに安定稼働をもたらす我々の戦略に、ベストマッチングしたプラットフォームなのです。
 

グリッドの成功を最大化するスケールアウトが容易なBladeSymphony。

 
 近い将来、ITのデータ管理基盤にグリッド技術が標準的に採用される時代が来ます。μチップなど、新技術の台頭とともに、飛躍的にデータ量は増加し、それらを一気に、安全に処理していくためには、グリッドが必要になってきます。なぜなら、企業のIT投資に限りはあっても、トランザクションには際限がないからです。そこで我々は、グリッドの成功を最大化してくれるハードウェアを求めていました。その時、各ハードウェアデバイスがモジュール化され、スケールアウトが極めて容易なBladeSymphonyがセンセーショナルに登場したのです。
 グリッド・コンピューティング時代の基盤になるのは、世界で随一のクラスタ技術「Oracle® Real Application Clusters」。ハードウェアのクラスタ技術を最大限に活かして高速なパフォーマンスを引き出し、障害を未然に防ぐ多重化構造を可能にします。100ノードを超えるクラスタ環境で実証済みのこのソフトウェアが、メインフレーム開発で培われた仮想化技術を持つBladeSymphonyと融合したとき、最小の投資で最高のパフォーマンスを発揮する、真のグリッド・コンピューティングが実現されるでしょう。
 

ユビキタス情報社会に安心をお届けする最高のパートナー。

 
 日立さんとの協業の歴史は、1992年にさかのぼります。販売協力に始まり、2000年には、日立ディスクアレイシステムSANRISEのマーケティングや開発協力、2003年からは、グローバルスケールのサポート体制を敷いています。BladeSymphonyが登場してからは、BladeSymphonyコンピテンス・センターにおいて、オラクル製品との事前検証・評価を行っています。こうした長いお付き合いのなかで、今年度、オラクルのビジネスに最も貢献していただいた感謝の印として、日立さんに「Oracle Partner of The Year」を受賞いただきました。
 オラクルは、フュージョンというコンセプトのもとで、データベースを中心に世界標準のソフトウェア群を束ね、Information Companyとして情報管理能力の一層の強化を図っています。一方、日立さんもuVALUEという事業コンセプトのもとで、ユビキタス情報社会に向けたプラットフォーム開発を進められています。
 これから、世の中は大きく変わります。車の自動運転など、ITが私たちの暮らしのセンシティブな部分を支え、その安定稼働が命題となる時代へ。その時、高信頼かつスケーラブルなBladeSymphonyのなかで、膨大な情報をシンプルに管理していく。我々は、ユビキタス情報社会に安心をお届けしていく最高のパートナーなのです。
 

会社概要

 

日本オラクル株式会社

 
本社 東京都千代田区紀尾井町4-1
設立 1985年10月15日
従業員数 1,481名(2005年5月31日現在)
URL www.oracle.co.jp
 
ソフトウェアプロダクトの販売および当該ソフトウェアプロダクトの利用を支援する各種サービスの提供
 
・Oracleは、米国Oracle Corporation及びその子会社、関連会社の登録商標です。
 
本文ここまで
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