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Hitachi

統合サービスプラットフォーム BladeSymphony

さらなる医療の質向上をめざし、
地域の急性期医療を支えるITインフラを実現

近年、医療のIT化が進むにつれ、新しい課題も生まれつつある。その1つが、システムの信頼性・可用性や情報の安全性を担保しながら、いかにコストやITリソースの最適化を図っていくかという点だ。 こうした課題の解消に向け、先進的な取り組みを進めているのが佐世保中央病院だ。同院では、佐世保市の急性期医療を担う中核病院として、現場スタッフや医療の質向上を支える電子カルテシステムをはじめとしたIT活用を積極的に追求。その一環として、医療情報システムを支えるITインフラを再構築した。 新システムには日立のサーバやストレージ、統合運用管理ソフトウェアなど日立のITプラットフォームを全面採用。 コストを抑えつつ、信頼性や事業継続性のさらなる向上を実現している。

 

【課題】
佐世保中央病院では地域の急性期医療を支える重要な役割を担っているため、医療情報システム基盤のさらなる高信頼化と最適化を追求する必要があった。
【解決】
「BladeSymphony BS500」「JP1」など高信頼な日立のITプラットフォーム製品を採用。日立サーバ論理分割機構Virtage(バタージュ)+Oracle RAC、VMware HAによる仮想化に加えて、遠隔レプリケーションも実施。
【効果】
システムの特性に合わせた仮想化を行うことでコストを抑えつつ信頼性・可用性向上を実現。万一の広域災害時にも直前までのデータを保全できるほか、物理サーバや消費電力も1/3に圧縮することができた。

平尾 幸一氏の写真
社会医療法人財団 白十字会
医療情報本部長
佐世保中央病院副院長
医学博士
平尾 幸一氏

藤本 修冶氏の写真
社会医療法人財団 白十字会
佐世保中央病院
医療情報本部
システム開発室 室長
藤本 修冶氏

竹谷 貴海氏の写真
社会医療法人財団 白十字会
佐世保中央病院
医療情報本部
システム開発室 課長
竹谷 貴海氏

南里 忠広氏の写真
社会医療法人財団 白十字会
佐世保中央病院
医療情報本部
システム開発室 係長
南里 忠広氏

急性期医療に先進ITを活用
電子カルテシステムも自主開発

豊かな自然環境と観光資源に恵まれ、毎年数多くの旅行客が訪れる長崎県・佐世保市。この地において、地域の急性期医療を支える重要な役割を担っているのが佐世保中央病院である。同院が所属する社会医療法人財団 白十字会グループでは、急性期医療のほかにも、回復期医療を手がける燿光リハビリテーション病院、介護老人保健施設、特別養護老人ホームなど、さまざまな施設を佐世保市および周辺地域に展開。地域に根ざした健康・福祉への貢献に意欲的に取り組んでいる。

2008年に地域医療支援病院の認可を取得し、地域の診療所や、かかりつけ医との連携を強化していることも同院の特長の1つだ。これについて副院長を務める平尾 幸一氏は次のように語る。

「地域医療機関からの医療情報をあらかじめ受け取っておくことで、夜間や休日に容態が悪化した際などにもスムーズに患者様を受け入れられます。また、地域の少子高齢化が進む中、当院では白十字会の基幹病院として、高齢者医療・在宅医療に正面から取り組んでおり、地域医療活動など地域の医師に対しても、強力にサポートしています。こうした体制が用意されていることは、地域住民の方に安心感をもっていただくとともに、なかなか休みを取ることもままならない地域の医師の負担軽減を図る上でも、大きな効果が見込めます」

また同院は、先進的なITを積極的に活用している点でも知られる。2007年には、それまで利用していたパッケージに代わり、自主開発の電子カルテシステム「HOMES」(Hakujyujikai Organizing Health and Medical information Enterprising System) を構築。現在このシステムは、さらに佐世保市内の燿光リハビリテーション病院と福岡市で救急医療を提供する白十字病院の3箇所の病院で稼働している。

「当院では日本医療機能評価機構の認定を取得していますが、当時利用していたパッケージではそのための業務要件が全て満たせませんでした。現場スタッフの活動をきめ細かくサポートし、より良い医療を提供するためには、やはり自分たちのニーズに合ったシステムを自ら作り上げる必要があると考えたのです」と平尾氏はその理由を述べる。

サービスレベルのさらなる向上をめざし
ITインフラを全面再構築

現場スタッフのサポートや医療の質向上にむけ、ITにも徹底したこだわりを持つ――。同院のこうした考え方は、電子カルテシステムだけではなくITインフラ全般にもおよぶ。その好例とも言えるのが、今回のITインフラを再構築したプロジェクトだ。

「当院のITインフラは、HOMESをはじめとした地域医療の根幹を支える重要な土台です。それだけに要求されるサービスレベルは極めて高い。これまでも細心の注意を払って構築を行ってきましたが、更新時期を迎えたことを機に、より高信頼で安全な環境をめざそうと考えたのです」と医療情報本部 システム開発室で室長を務める藤本 修冶氏は話す。

院内に設置されたプロジェクトチームでは、こうした観点から、今後のITインフラのあるべき姿をさまざまな角度から検討。要件を絞りこんでいった。

1点目のポイントは「さらなる信頼性・可用性の向上」だ。「電子カルテなどの最重要システムについては、これまでも冗長化を行ってダウンタイムを最小化していました。しかし、従来はアクティブ・スタンバイ方式であったため、待機系への切り替え時にどうしても一瞬だけセッションが切れてしまう。そこで次期システムでは、万一の障害時においても、無停止で稼働を継続できることをめざしました」と同じく医療情報本部 システム開発室の南里 忠広氏は話す。

2点目のポイントは、「ITインフラ環境および運用の効率化」である。「医療のIT化が進展するに伴って、院内で稼働するサーバの台数も急速に増加。各種システムやハードウェアの状態監視などについても、それぞれ別々の方法で行わねばならず、運用管理工数が増加する要因となっていました」と医療情報本部 システム開発室の竹谷 貴海氏は振り返る。

また、同院では機器台数の増加によってサーバルームのスペースがひっ迫し、消費電力量も増大の一途をたどっていた。そこで次期システムでは、サーバ群の集約や運用管理の改善によって、こうした課題を解消することも重要なテーマとなった。

さらに3点目のポイントが、厚生労働省が策定した「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」への準拠である。平尾氏の指示のもと、「電子カルテに記録された情報は、患者のプライバシーにも関わる重要な個人情報。セキュリティ対策はもちろんのこと、万一の大規模自然災害で建物が被災した際などにも、重要なデータがきちんと遠隔地で保全できるような環境を実現したいと考えました」と藤本氏は話す。

Virtage+VMwareを併用し
主要業務システムを仮想化

このような課題をトータルに解消できるパートナーとして選ばれたのが、九州日立システムズをはじめとする日立グループである。

「今回のプロジェクトは、大規模な更新になるため、さまざまなベンダーに依頼して提案を募りました。その中で最も当院の要件にフィットし、コストパフォーマンスも高かったのが日立の提案でした」と藤本氏は採用のポイントを説明する。

特に高く評価されたのが、新たなITインフラに求められる機能を全てワンストップで提供できることだったという。

「提案を募ったベンダーの中には、限られた範囲でしかソリューションを提供できないところもありました。その点日立グループなら、プラットフォーム製品からDB、ミドルウェアに至るまで、全てのソリューションを1社で提供可能です。また、統合システム運用管理「JP1」の新規導入による業務改善など、こちらの意図に沿った提案を行ってくれた点も評価しました」と藤本氏は続ける。

こうした経緯から、システムの刷新プロジェクトがスタート。要件定義から検証、テスト、データの移行に至るまでわずか3カ月という短期間で新システムの構築を実現。その後、特に大きなトラブルもなく安定した稼働を続けているという。

さらなる信頼性・可用性の向上を実現
物理サーバや消費電力も1/3に圧縮

3つのポイントをクリアするため、新しいITインフラにはさまざまな改善や工夫が施されている(図1)。

図1:ITインフラ刷新でめざした3つのポイント
図1:ITインフラ刷新でめざした3つのポイント

まず、電子カルテに代表されるシステムの信頼性・可用性の向上については、Oracle社の「Oracle Real Application Clusters(Oracle RAC)」を新たに導入。「今回からOracle RACによるアクティブ/アクティブ構成を採用しています。これにより、万一片方のシステムに障害が発生した際にも、無停止で業務を継続することが可能になりました」と南里氏は話す。

次に、2点目のポイントであったITインフラ環境の効率化については、BladeSymphony BS500と日立の高信頼ディスクアレイ装置「Hitachi Unified Storage 130(HUS 130)」を組み合わせて、物理サーバ群の仮想統合を実現。特に注目したいのは、BS500に搭載されたハードウェアベースの仮想化機構「Virtage」を活用し、I/O負荷の高いDBサーバも問題なく仮想化している点だ(図2)。

図2:システム特性に応じたハイブリッド構成
図2:システム特性に応じたハイブリッド構成

「他社の提案では、DBサーバを物理環境で動作させるものがほとんどでした。 独自の仮想化技術であるVirtageを持つ日立だからこそ、極めて高い信頼性が要求される電子カルテのシステムを仮想化環境で動作させることができたのだと感じています」と藤本氏は話す。

仮想化による集約効果も大きく、物理サーバ台数は16台から5台へ、ラック本数は3本から1本へと大幅に削減。消費電力も5400Wから1700Wへと1/3以下に減っている。「自家発電装置を稼働させるような広域災害が生じた際にも、ある程度猶予期間を持って対応できるシステム基盤が整いました」と竹谷氏は話す。

JP1で運用管理を効率化
重要データの遠隔保全も実現

システム運用管理についても改善している。同院では毎日朝と夕方の2回、各システムが正常に稼働しているか状況をチェックしているが、従来は確認手法がバラバラだったため、作業に時間を要していたという。しかし、JP1による統合監視が行えるようになったことで、JP1からエラーが上がってこない項目についてはチェックが不要になった。これにより、チェック項目は約1/3に減り、作業時間も朝晩それぞれ10分程度で済んでいる。 また、以前はハードウェアのみの監視であったが、現在はアプリケーションの動作状況も含めて監視が行えるため、安定稼働の維持という面でも効果は大きい。

さらに3点目のポイントだった重要データの遠隔保全も効率的に実現している。以前の環境では、日次/週次で取得したバックアップデータを、佐世保市内の関連施設へ転送して保管する方法でデータ保全が図られていた。それを今回から、福岡市の白十字病院にもう1台のHUS 130を設置し、両病院間で相互遠隔レプリケーションを行う運用に変更している(図3)。

図3:佐世保中央病院におけるシステムの全体イメージ
図3:佐世保中央病院におけるシステムの全体イメージ

「もし佐世保市内が災害に見舞われるような事態が起きたとしても、患者様のデータは福岡市の白十字病院側のHUS 130で保全できます。特にOracle DBのデータについては、Oracle Data Guardを利用して常にリアルタイム転送を行っているので、災害発生直前のデータまで保護可能です」と南里氏は説明する。また、それ以外のファイルデータについても、バックアップツールを利用して両病院間での相互バックアップを実施。これにより事業継続性の大幅な向上を果たしているのだ。

1時間でシステム移行を完了
今後も地域医療への貢献をめざす

今後に向けた先進医療を支える情報システム基盤を実現した同院だが、今回のプロジェクトで特に困難を極めたのが旧環境からの移行である。「急患も多い当院では、システムを止めるようなことは絶対に許されません。今回もサーバ移行のために許された時間はわずか1時間。この短い時間の中で、確実に移行をやり遂げる必要がありました」と藤本氏は振り返る。

システム構築と移行を担当した九州日立システムズでは、綿密な移行計画を立案。入念なリハーサルを何度も繰り返すなどして、万全の態勢を整えた上で本番当日に臨んだ。その結果、サーバ移行から確認まで含めた全ての作業を1時間以内で終えることに成功。「特にOracle GoldenGateを利用したDBの移行については、ものの2、3分しかかかっていません。これも日立社内検証環境にて事前に移行検証を行うなど、完璧な準備を行ってくれた九州日立システムズのおかげです」と南里氏。藤本氏も「徹底した準備など、堅実な対応は、やはり日立グループならではの強みですね。当院の移行完了後に白十字病院側の移行作業も行ったのですが、この時はなんと30分で作業を終えることができました」と満足げに語る。

少子高齢化が進む中、同院が地域医療に果たす役割もますます大きくなることが予想される。「現在も地域医療連携ネットワーク『メディカル・ネット99』の運営など、さまざまな取り組みを行っていますが、さらにグループ内や地域医療機関との情報連携を深め、より良い医療の実現をめざしていきたい」と抱負を語る平尾氏。地域の健康と福祉に貢献する佐世保中央病院を今後も日立の高信頼なITインフラが支えていく。

USER PROFILE

佐世保中央病院

佐世保中央病院
社会医療法人財団 白十字会 佐世保中央病院

所在地:長崎県佐世保市大和町15
設立:1929年
開設者:理事長 富永 雅也
診療科:内科/神経内科/小児科/外科/整形外科/脳神経外科/呼吸器外科/呼吸器内科/心臓血管外科/皮膚科/泌尿器科/眼科/耳鼻咽喉科/リウマチ科 /放射線科/麻酔科/リハビリテーション科/循環器内科/消化器内科 /消化器外科/糖尿病内科/内分泌内科/内分泌外科/腎臓内科/人工透析内科/内視鏡内科/内視鏡外科/乳腺外科/大腸・肛門外科/胸部外科/病理診断科/臨床検査科/救急科/放射線治療科
病床数:312床

数多くの病院改革を行い、地域に根ざした病院づくりを推進。患者に信頼される安全で、且つ高水準の医療を提供できる病院をめざし、 外来診療体制、救急体制の確立・整備チーム医療の推進、高度な専門領域の確立とそれを担う医療従事者の育成などに積極的に取り組んでいる。

Partner PROFILE

株式会社九州日立システムズ

設立:1970年6月1日
代表者:代表取締役 取締役社長 大橋 直之
売上高:88億5700万円(2013年3月期)
従業員数:473名(2013年4月1日現在)

2012年に「九州日立電子サービス」と「九州日立情報システムズ」の2社の合併により誕生。システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守まで、ITライフサイクルの全領域をカバーした真のワンストップサービスを提供している。

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