環境負荷データ等の算定方法

日立グループの環境負荷情報の収集における対象範囲の確定、基準年データの設定、集計等は、以下に示す規格、ガイドライン等を参照しています。

環境負荷データ等の算定方法

環境情報項目	参照している規格・ガイドライン・法規制等
エネルギー	世界経済人会議（WBCSD）が開発した温室効果ガス・プロトコル（GHGプロトコル）に準拠したISO14064-1 「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル」Rev2.4（環境省）
廃棄物	国内法「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」 「産業廃棄物の処理の流れ」（環境省）
VOC（揮発性有機化合物）および化学物質	国内法「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」（PRTR法）

製品によるCO₂排出抑制貢献量の算定方法

考え方

2005年時点で販売されているか使用されている製品（以下「基準製品」）が、同年以降も継続して顧客によって使用された場合と比べ、2006年以降に日立が新たに提供した製品（以下「開発製品」）の使用に伴いCO₂の排出が抑制されると推定される量。製品の推定使用期間における年間のCO₂排出抑制貢献量を合計する。

基本式

（基準製品のエネルギー使用量-開発製品のエネルギー使用量）×CO₂排出係数×販売製品数量×寄与率

CO₂排出係数の出典

• 電力使用：IEA "CO₂ Emissions from Fuel Combustion Highlights（2012 Edition）"
• その他のエネルギー使用：環境省・経済産業省「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル（平成24年5月30日　ver3.3）」、国土交通省の自動車燃費一覧（平成24年3月）等

寄与率

部品や材料であって、それ単体ではCO₂排出抑制貢献量が算定できない場合、当該材料または部品が使われた製品によるCO₂排出抑制における貢献度を寄与率として加える。

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