福利厚生

社員の自助努力や自立を支援する福利施策

日立製作所では、さまざまな福利施策を通じて社員の自助努力や自立を支援しています。
独身寮や社宅、住宅手当といった住居支援をはじめ、財形貯蓄や社員持株制度、団体保険、見舞金制度といった各種施策に加え、2000年から「カフェテリアプラン制度（選択型福利厚生プラン）」を導入しています。会社が「能力開発」「育児」「介護」「健康づくり」「寄付金」といった個々のライフスタイルやニーズに対応した利用メニューを準備し、社員は自分の持ち点（カフェテリアポイント）に応じて必要な支援を必要な時に選択できます。

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企業年金による社員のライフプラン・サポート

少子高齢化や老後のライフスタイルの多様化が進み、企業年金は今後ますます重要な役割を担うようになると考えられます。
日立グループでは、高齢期におけるライフスタイルの多様化や雇用形態の変化、法制度の改正に対応するため、退職金・年金制度を抜本的に見直し、グループ共通の制度基盤として確定拠出年金、確定給付年金を導入することによって、社員のライフプラン・サポートに努めています。
確定拠出年金については、資産運用や投資に関する教育などを通じて、退職後の生活設計に社員が主体的に取り組めるよう支援し、確定給付年金については、受給の選択肢を拡大し、社員の多様なニーズに対応しています。

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日立の社内病院

日立製作所は「工場衛生と民衆治療に資する」ことを基本理念に、1938年に最初の社内病院として日立病院（現日立総合病院）を開設し、その後、日立の工場・事業所がある地域を中心に計6つの社内病院を設立しました。
各病院は、日立グループの社員およびその家族の福利厚生や健康管理の役割を担うだけではなく、地域の人びとにも開放されており、最新の医療技術と経験をもって良質で安全な医療の提供に努めています。また、これらの病院では、地域の基幹病院や医療機関と連携するとともに、医療現場のノウハウの提供を通じて、日立グループの医療関連事業に協力しています。

日立の6つの社内病院

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