日立製作所は、EUやInternational Integrated Reporting Council（IIRC）における非財務情報開示に関する議論を注視しつつ、読み手であるステークホルダーのニーズに合わせて情報開示を行います。
非財務情報を「日立グループ サステナビリティレポート」に、経営・財務情報を「アニュアルレポート」などにそれぞれまとめて編集し、年次報告を行うとともに、本レポートで持続可能性にかかわる課題が財務活動にどのように関連するかを明らかにしています。
また、Webサイトで常に日立グループの最新情報を提供しています。
日立グループ サステナビリティレポート2013
アニュアルレポート2013
サステナビリティレポートは、2010年度まで発行してきた「日立グループCSR報告書」と「日立グループ環境報告書」に掲載していた内容を統合し編集しています。経営の透明性に留意し、情報の網羅性と検索性を重視した「日立グループサステナビリティレポート2013」をPDF（A4判、188ページ）にし、さらに社会の関心が高く、経営上も重要である課題を読みやすくまとめた「日立グループサステナビリティレポー2013ダイジェスト」を冊子（A4判、12ページ）として発行します。
なお、本Webサイトでは詳細活動報告の全内容およびニュースリリースなどの最新情報を公開しています。
対象期間：
2012年度（2012年4月1日から2013年3月31日）を中心に作成
対象組織：
株式会社日立製作所および連結子会社（含む、変動持分事業体）963社、計964社
実績データ範囲：
財務 株式会社日立製作所および連結子会社（含む、変動持分事業体）963社、計964社、持分法適用関連会社215社
社会 データ範囲を個々に記載
環境 株式会社日立製作所および連結子会社（含む、変動持分事業体）963社、計964社。
ただし、事業活動に伴う環境負荷のデータについては、負荷の90%を占める範囲（日立製作所の試算による）
※ 各年度のデータは、各年度の対象範囲の実績を示す
「環境報告ガイドライン（2012年版）」（環境省）
「ステークホルダー重視による環境レポーティングガイドライン2001」（経済産業省）
「GRIサステナビリティレポーティングガイドライン第3.1版」（Global Reporting Initiative）
「ISO26000：2010」（国際標準化機構）等
