環境活動を活性化していくためには、従業員の環境に対する意識の向上、理解の促進が必要であり、日立では環境教育を推進しています。新入社員から実務者に至る日立グループすべての従業員を対象に、基礎教育のほか、環境リスク、環境関連の法律遵守などに関する日立グループ研修を実施しています。
日立では、大気・水質・廃棄物管理などにかかわる実務者を対象に、基礎教育とともに法令の改正内容、実務手引きなどに関する研修を実施しています。日本以外の実務者向け研修も強化しており、2016年度はタイ・アユタヤ（2017年2月開催）での研修に9社21人、中国・アモイ（2017年3月開催）では37社57人が参加しました。
また、ISO14001：2015年版への対応を3年間の移行期間内に完了させるため、日立グループの内部監査員を対象に改訂説明会を開催しています。2016年度の説明会には日本国内（2016年6、8月開催）で43社99人、中国・南京（2016年9月開催）で49社74人、米国・ダラス（2016年6月開催）で15社16人が参加し、改訂内容に対する理解を深めました。日立グループ研修以外では、グループ会社などでも事業特性に即して独自の教育を実施しています。一般教育では、「環境ビジョン」と環境長期目標「日立環境イノベーション2050」の浸透を目的として、インターネットによる教育プログラムのeラーニングを実施しています。日本語、英語、中国語の3カ国語に対応し、国内外で14万2,012人が受講しました。
2017年度以降も、引き続き工場の実務者向けの教育をグローバルで実施し、実務担当者の知識と能力の向上を図っていきます。また一般教育のeラーニングの受講期間が3年間のため、引き続き「環境ビジョン」と「日立環境イノベーション2050」の浸透を目的に受講を推進していきます。
検索
環境マネジメント
環境コンプライアンス
