HITACHI : ニュースリリース : 2003年3月17日

　京都大学（総長：長尾　真）と、日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、取締役社長：和田紀夫／以下NTT）、パイオニア株式会社（本社：東京都目黒区、取締役社長：伊藤周男／以下、パイオニア）、株式会社日立製作所（本社：東京都千代田区、取締役社長：庄山悦彦／以下、日立）、三菱化学株式会社（本社：東京都千代田区、取締役社長：冨澤　龍一／以下、三菱化学）及びローム株式会社（本社：京都市右京区、取締役社長：佐藤　研一郎／以下、ローム）の５社は、次世代の有機系エレクトロニクス・デバイス革新技術に基づく新産業の創出を目的とした包括的産学融合アライアンス（以下、本アライアンス）の成果について発表します。

　京都大学、NTT、パイオニア、日立、三菱化学、ロームは、２００２年８月１日より、国際融合創造センター（京大ＩＩＣ）を核として、将来の新産業の創出に繋がる知的創造や社会に対する新科学技術の先導・提言に貢献することを目標とする本アライアンスを開始し、「有機系エレクトロニクス・デバイス」を包括的テーマとして１６の研究テーマ（参考資料１）を設定し、研究開発を推進しています。

１．趣旨

　本アライアンスでは、適宜成果の内容を発表することとします。今回、第１回目として正式発足から８ヶ月間に得られた成果を発表します。

　本アライアンスは産学官連携の新しい事例として関係各所から注目されておりますので、運営に関して得られた知見も発表します。本アライアンスが、日本における産学官連携のモデルケースのひとつとなることを期待しています。

２．成果

　本アライアンスでは、有機系エレクトロニクス・デバイスの要素技術である、分子設計、有機合成、高分子合成・複合化、特性評価とプロセス開発、機能デバイス化それぞれについて、参加企業の経験を生かす産学融合連携とテーマ間の相乗効果が発揮される運営体制としました。テーマ毎に５社のすべてから選任された研究者が京都大学の研究者に協力して研究が推進されています。（補足説明参照）

　本年４月上旬までに開催される学会で発表を予定している成果のうち、４件の内容を示します。

１．	「新規フラーレン誘導体の合成」（代表者：京大化学研究所助手　村田靖次郎）３月１８日から開催される日本化学会で発表予定。
これまでより容易に分子内電子移動をおこさせる化合物の合成手法を開発。分子内に電子受容体であるフラーレン部位と電子供与体であるオリゴチオフェン部位を組み込んだ新規のフラーレン誘導体の合成に成功。今後、有機系エレクトロニクス・デバイス材料に必要な材料全般の合成に活用。
２．	「チタニアナノチューブを用いる色素増感太陽電池の高効率化」（代表者：京都大学エネルギー理工学研究所教授　足立基齋）４月１日から開催される電気化学会で発表予定。
京都大学では、本アラインス発足前からチタニア（二酸化チタン）のナノチューブを用いた色素増感太陽電池の研究を推進。（特許出願実施済み。）本アライアンスにより光電変換効率 8.2 % を達成。引き続きナノチューブの合成法を改良し、さらに変換効率向上を目指す。
３．	「ナノギャップ電極を用いた有機ＦＥＴ」（代表者：京都大学大学院工学研究科講師　石田　謙司）３月５から７日まで開催された第２回有機エレクトロニクス・バイオエレクトロニクス国際会議で発表済み。
有機半導体材料分子固有の特性発現を可能にする有機薄膜電界効果トランジスタ構造を提案。高濃度にドープされたシリコンをゲート電極として、電子ビーム露光により２０ｎｍのナノギャップを持つソース、ドレイン電極を形成しトランジスタ動作を確認。本技術は、ひろく有機半導体材料の評価手法として活用が可能。
４．	「電子材料接合界面の量子電磁相互作用の解析」（代表者：京都大学大学院工学研究科教授　立花明知）３月１８日から開催される日本化学会で発表予定。
分子トランジスタ材料として注目されているベンゼン-1.4-ジチオール／ニッケル系材料について、デバイス特性を支配する電極との接合界面の電子移動現象をシミュレーションで解析。化学的・物理的相互作用のイメージを解析し、量子電磁場相互作用を明らかにした。本手法は広範囲の有機材料／電極界面の解析に適用可能であり、今後デバイス構造設計ツールとして活用。