日立概要ページへ トップページへ
日立の概要 ニュースリリース トップページへ

このニュースリリース記載の情報(製品価格、製品仕様、サービスの内容、発売日、お問い合わせ先、URL等)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更され、検索日と情報が異なる可能性もありますので、あらかじめご了承ください。なお、最新のお問い合わせ先は、お問い合わせ一覧をご覧下さい。

 
2001年8月30日
 
世界初、37V型BSデジタルハイビジョンプラズマテレビを製品化
42V型BSデジタルハイビジョンプラズマテレビと併せて3機種発売

W42−PDH2100
W37−PDH2100

  日立製作所 デジタルメディアグループ(グループ長&CEO:百瀬 次生)は、世界初37V型*1BSデジタルハイビジョンプラズマテレビ「W37−PDH2100」を9月20日から発売します。あわせて42V型*1BSデジタルハイビジョンプラズマテレビ「W42−PDH2100」を9月20日、37V型ハイビジョン対応プラズマテレビ「W37−PD2100」を10月22日に発売します。

  本年4月に発売を開始した32V型2機種に、今回発売する3機種を加えることにより、プラズマテレビのラインアップを強化し、画面サイズの選択の幅を広げました。また、新シリーズネーミングとして「ハイビジョンプラズマテレビ *2」を採用し、積極的な販売活動を行なっていきます。

■型式・価格

  *1 :V型は有効画面の対角寸法を基準とした大きさの目安です。
  *2 は3つの「Wo〜」を意味しています。
(Wonder−驚きがある。World standard−世界の新しい基準である。Worthwhile−高い価値がある。)

  日立が世界に先駆けて発売を開始した32V型ハイビジョンプラズマテレビは、順調に販売台数を伸ばし、プラズマテレビの市場拡大に貢献しました。今後プラズマテレビの家庭内への本格的な普及を図るためには、ユーザーがニーズに合わせて自由に画面サイズを選択できるよう、サイズ展開によるラインアップの拡充が必須と考えています。

  そこで、日立は世界で初めて37V型のBSデジタルハイビジョンプラズマテレビを製品化しました。今回採用したハイビジョンプラズマディスプレイパネル(以下ハイビジョンPDP)は、ALIS( Alternate Lighting of Surfaces Method )方式です。水平方向 1,024画素、垂直方向1,024画素の高精細ハイビジョン表示は、これまで42V型より小さなPDPでは困難とされてきましたが、民生品として業界最小となる0.81mm×0.45mmの画素ピッチを実現したことにより、初めて37V型で可能にしました。そのため、37V型でも、デジタルハイビジョンのきめ細かな美しい映像を高品位なまま楽しむことが出来ます。
  さらに、より自由度の高いレイアウトを実現するため、スピーカー部に着脱が可能なセパレート構造を採用しました。これによりモニター部の横幅をコンパクトにした省スペースでの設置が可能になります。
  そのほかに、画面を左右に20度ずつ動かすことのできるスイーベル(回転)機構を付属卓上スタンドに採用し、見る位置に合わせて画面の向きを簡単に変えることができるようにしました。

  42V型BSデジタルハイビジョンプラズマテレビには、42V型の従来機種(W42−PD2000)からパネル輝度を25%向上したALIS方式のハイビジョンPDPを採用し、明るくメリハリのある映像を再現します。

  デジタルハイビジョン放送時代を迎え、デジタルハイビジョン映像を高精細なまま再生できる機能、データ放送に代表される文字や細かいグラフィック映像を画面の周辺部分までくっきりと再生できる機能なども、今後は必要とされてきます。
  日立は、デジタルハイビジョン放送時代に対応する高精細なプラズマテレビのラインアップの拡充を図るため、37V型及び42V型BSデジタルハイビジョンプラズマテレビを製品化し、32V型と合わせてBSデジタルチューナー内蔵機種による3サイズ展開を行います。同時に37V型のハイビジョン対応プラズマテレビの製品化も行い、日立プラズマテレビラインアップを全5機種に強化し、プラズマテレビの市場拡大を図ります。

  また、32V型ALIS方式ハイビジョンPDPを採用したプラズマテレビを、今秋欧州市場へ投入します。欧州市場を皮切りにアジア市場、さらには北米市場へのプラズマテレビの早期拡大を図っていきます。将来リビングのテレビをプラズマに置き変えていくことを目標に、今後も積極的な取り組みを実施していく考えです。


■ホームページアドレス
テレビ関連商品:http://av.hitachi.co.jp/

以 上




top of this page


(C) Hitachi, Ltd. 1994, 2001. All rights reserved.