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ICT事業統括本部 ソフトウェア事業のご紹介

uVALUE 実業×IT

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環境への取り組み 環境と調和したモノづくりをめざして

日立グループは、「地球温暖化防止」「資源の循環的な利用」「生態系の保全」を柱とする環境ビジョンを掲げています。これに基づき、製品の全ライフサイクルにおける環境負荷の低減を目指すグローバルなモノづくりを推進し、持続可能な社会の実現に努めています。

社員一人ひとりができることを

ソフトウェア事業では、「一人ひとりの英知で未来に残そう豊かな地球。」をスローガンに、日常業務の中でも社員が一丸となって環境活動に取り組んでいます。1990年、省エネルギー実現のため、「売上高CO2 排出量原単位25%削減する」という自主行動計画を定め、各事業所が省エネへの取り組みを開始しました。

PC用ディスプレイを液晶型へ交換、不要照明の消灯、PC画面の自動停止設定などにより、ソフトウェア事業は1995年に目標を達成。その後も、独自目標を設定し、積極的な省エネを進めています。また、廃棄物の削減や、従業員のエコマインド向上のための環境教育も積極的に実践し、徹底した環境負荷軽減のため、日々努力を続けています。

また、ソフトウェア事業では環境マネジメントシステムに基づく、1年間の活動状況をサイトレポートとしてまとめ、環境活動の内容を公表しています。

環境負荷を抑える製品の開発・設計

日立グループでは、製品ライフサイクルの各段階において、製品が環境に与える環境負荷をできるだけ小さくするため、環境配慮設計の考え方を取り入れた「環境適合設計アセスメント」を適用し、製品の設計・開発を行っています。

「環境適合設計アセスメント」は、家電製品や産業機器などのハードウェア製品の評価からはじまり、ソフトウェアやITを活用したサービス事業にも適用できる手法を開発することで、その適用範囲を広げてきました。

品質と信頼性の高い製品とサポートの提供をめざして

環境配慮製品アセスメントを実施した製品について

「環境配慮設計アセスメント」を実施した製品については、「国際標準規格のIEC62430 の環境配慮設計要求事項を満たした製品」としてWebやカタログで紹介しています。

環境に配慮した「エコオフィス」

エコオフィス イメージ画像

2012年、ソフトウェア事業の事業拠点であるICT事業統括本部 横浜事業所が完成しました。
日立グループの「エコファクトリー&オフィスセレクト(新規ウィンドウを開く)」認定をめざし、雨水利用や太陽光発電システム、執務室のLED照明設置などを採用し、環境に配慮したエコオフィスを実現します。

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