省電力化など環境保護に配慮したIT機器やIT基盤のこと、またはIT活用による生産活動や流通などを効率化・最適化し環境負荷低減を目指す活動のこと。
IT技術の利用拡大にともないIT機器やIT基盤が消費する電力消費量が急増し、環境保護の点から大きな問題となり、2006年ごろからアメリカを中心に、環境保護に配慮するIT技術を指す「グリーンIT」という概念が生まれた。
具体的な取り組みとしては、省電力化機器、低発熱機器の開発・導入や、仮想化技術によるサーバー・ストレージの利用効率向上などがあげられる。
このような動きの中、2007年10月、日立がデータセンターの消費電力量を今後5年間で50%削減するプロジェクト「クールセンター50」を発表した他、各企業から環境保護への取り組みの発表が増えている。また、機器そのものの省電力化などにとどまらず、ITを活用することで生産活動や流通などを効率化・最適化し環境負荷を低減する活動も広がっている。
2007年12月には、経済産業大臣主催で「グリーンITイニシアティブ会議」(第1回)が開催され、グリーンITにおける産学官の連携の場として「グリーンIT推進協議会」の設立が表明されている。ここでは、グリーンITをエネルギー管理システムやプロセス管理システム、電子商取引、テレワークなど、環境保護を支える広範な技術として位置付けている。
■グリーンITに対する日立の取り組み
日立は、5年間でデータセンターの消費電力を最大50%削減することを目標としたプロジェクト「クールセンター50」と、すべての主要IT製品に対し、その消費電力をCO 2 排出量換算で5年間の累計で33万トン削減することを目標に開発を進めています。
(2008年3月21日)